化石燃料の寿命たち

このまま使い続けると、以下の化石燃料たちは、何年もつのだろうか。

とある説によると、

石油　41年
天然ガス　67年
石炭　164年
ウラン85年　ただしプルトニウム化進めば数千年


こうなると、石炭とウラン・プルトニウムに頼らざるをえないような気がしてくる。

しかし、石油も、たびたび、もう無い、もう無い・無くなるといわれつつ、いままできて、さらに40年もあるということだから、本当のところは、本当なのかどうかわからない。

上記の数字は、悲観的な数字とみておいてもよいかもしれない。

ウランや石炭は、世界に広く分布しており、今後の年数もかなりあることからすると、

当面、石油や天然ガス依存から、

石炭、ウラン依存に徐々にシフトしつつ、
さらには、プルトニウム化を進めていければ、当面安泰ということになるのであろうか。

軽水炉型原子炉ではウラン235は燃えて活用できるが、燃えないウラン238は廃棄物となってしまう。
そして、このウラン238は、ウランの99.3%。燃えるウラン235はたった0.7%しかない。
ウラン238を　燃えるプルトニウムに効率良く変える技術、
これについては、日本・インド・フランス・ロシア・(中国)などによる、高速増殖炉の高効率化発展をさらに期待したいところである。

しかしながら、地震大国日本では、原子力系については、とかく安全面を重視することが必要。

なんとか、この安全面を確保し、また、このための基準、仕組み、オペレーションも進化させ、
民意の合意をとりつつ、

今世紀には無くなりいく化石燃料たちを、
ウルトラCともいえる、ウランをプルトニウム化する黄金の技術確立をもって、
来世紀以後にプルトニウムという形で、生きながらえさせていって欲しいものである。

YAHOOと上場廃止論

東証より、YAHOOの株式の少数特定者持株比率が75%を超えたため上場廃止の猶予期間にはいった旨の発表があったが、YAHOOによれば、問題なし、今後も東証一部への上場維持について特に問題ないとしているようだ。

理由は、上場廃止基準の見直し予定されており、YAHOO株式の猶予期間が解除となる予定であること。

具体的には、
2007年10月予定で、この新基準が適用されれば、今後も東証一部への上場維持について特に問題なしとなると推定されるということと解釈する。

なお、新基準では、
流通株式比率が5%未満となった場合に、上場廃止となる。
流通株式比率とは、上場株式のうち、
・10%以上を所有する大株主が所有する株式
・役員が所有する株式
・自己株式
を除いた株式の比率


YAHOOは、この新基準でいうと、流通株式比率が25%強あるということらしい。

オフショアのコスト優位性

ソフトウェアのオフショア開発はコスト優位だとかいうが、結構お金もかさむし、なかなか、メリットが出ない。

トータルボリューム100(人月)の仕事があったとする。

国内で実施すると、平均単価100万円
オフショアで実施すると、平均単価30万円でできるものとしよう。


半分をオフショアで開発すれば、平均単価、65万円でできるはずだ。。。
トータルは、6500万円。

しかし、そう簡単にはいかない。

トータルボリューム100の仕事は、仕事内容によって色々変わるのだが、
たとえば、上流の設計15、基本設計15、詳細設計15、プログラミング・単体テスト20、システムテスト20、運用テスト15
など、フェーズによって、期間や重みが異なるわけである。

また、フェーズにより、雇うSEやPGのお値段も変わるわけであるが、ここではあまり細かくは考えないことにしよう。

オフショア開発に出せるのは、詳細設計、プログラミング・単体テストの部分で、35の割合。
一番よいのは、プログラミング・単体テストの部分を出すのがやりやすい。(中国の場合)

No.1
すると、80の部分は単価100万、20の部分は、単価30万でできるものとして、
合計、80*100+20*30=8000+600=8600万円　平均単価86万円にしかならない。

No.2
詳細設計、プログラミング・単体テストの部分をあわせてオフショアとし、この部分を40くらいの割合にできれば、
合計、60*100+40*30=6000+1200=7200万円　平均単価72万円になる。

しかし、なかなか、こうはいかないであろう。

国内の単価100万円を下げる努力と、オフショアの単価も下げる努力、そして、オフショア部分を拡大する努力をせねばならない。

しかし、オフショアする場合には、これ以外にコミュニケーションコストがかかる。

言語の違い等を吸収し、また、お互いの異国の地の各種コミュニケーション手段の確保(TV会議など)、そして、さらには、往復の旅費や宿泊代。。。。

このためには、BSE　ブリッジSEなど、単価の高い人も雇わねばならない。

今回は、BSE単価120万円の人をふたり雇うことにしてみよう。やや長めに、5か月間。1200万円。
また、簡単のため、その他コミュニケーション費用は、この代金の中に含まれる(無視)とする。
なお、上記100(人月)の仕事は、おおむね10ヶ月納期。ピーク人員20名と想定しておく。



No.1
合計、80*100+20*30=8000+600=8600万円+1200万円=9800万円。　平均単価98万円にもなってしまう。

No.2
合計、60*100+40*30=6000+1200=7200万円+1200万円=8400万円。　平均単価84万円になる。

No.1の場合は、すべて国内でやったほうがよいかもしれない。

No.2の場合は、16%程度コストをさげることができる。

実際には、さらに厳しい単価競争なりが実施されているわけであるが、

上記のブリッジSEを丁度都合良く半年単位で雇えるわけではないし、
オフショアをするからには、それなりに、大きな仕事、増え行く仕事からあり、オフショア先とも良好な中期的WINWINの関係を築けない限り、これらはなかなかうまくいかないことが、容易に想定される。


インドのオフショア開発は、最上流からも可能であるが、その分お値段も高いらしい。
プロジェクト期間中に人が不足した時、金にものいわせ、インド人の優秀なSEを雇う。
そして、インド人に中国人の面接をしてもらい、さらにプロジェクト要員を充足する。
面接は、それぞれ日本語で実施。

東欧やインドは英語の技術者であれば豊富なようだ。
ルーマニアは、通常のIT技術者であれば、米国の八分の一程度のコストとの宣伝もあるらしい。
高度な技術者でも、コストは三分の一。

日本も、英語をビジネス公用語に採用すれば、彼等を使うことができる。sigh
インドでもプネ辺りは、日本語教育が盛んで、頼れるかもしれない。

なにやら、日本のSE不足は深刻な状況になりつつあるように思う。
こうなれば、日本の優秀な技術をもって、ソフトウェア開発の自動化を進めるべきであろうか。

インド大手のIT会社は、なにしろグローバルで、毎年1万人採用する時代である。
しかも、三社も大手がある。

欧米のインドや東欧に対するオフショア(ニアショア)は通常化し、アプリケーションマネジメント、インフラマネージメントや、各種ITサービス、コールセンター、そして、各種ソフト開発から、上流コンサルティングまで、まかせられる時代になりつつある。英語の世界では。

日本のIT産業はどうしていくのか。
大きな課題である。


付加価値の低い仕事は、コストの低い地域にますます動いていく。。。。by トーマス・フリードマン

アメリカの時代?

アメリカは、

1950年代はマーケティングの時代、

1960年代はファイナンスの時代で、

1970年代は政府規制との戦いの時代、

そして、1980年代は生産革命の時代　VSトヨタ　現場、カイゼン

と簡単に書いてある雑誌をみたが、そうなのだろうか。

日本は、その後、発展も停滞ぎみとなり、欧米に追撃されたわけだが、
数々の至難を乗り越え、コストセーブを実践してきた。。。。


もっと現実は複雑であるのだろうが、

近年、また、環境との戦いの時代が始まったような気がする。

日本車は、快進撃

そして、中古車も日本製が高く売れるという。

やはり、弛みなき改善と、新たな課題へのチャレンジ・追求こそが勝利を誘導していくような気がする。

DDos攻撃

どうも今いちよくわからん言葉であるが、

Distributed Denial of Service attack

分散型サービス拒否攻撃

ということらしい。

具体的にはどんな攻撃か、もう少し、勉強してみたい。

アラブのIBM

ある雑誌に載っていた。

「アラブ世界では、IBMに気をつけろ!」と。


I・・・インシャーラ・・・・もしも神がお望みならば

B・・・ボクラ・・・・・・・明日にしようよ

M・・・マレーシ・・・・・・気にしない、気にしない


覚えておきたい。

ドバイに観光で行く分には不要だが、ビジネスには、必須の要注意の言葉たちのようだ。

オフショアとニアショア

「オフショア」というと、遠距離にある国外にて何かを実施すること。例えば、ここでは、IT産業の「ソフトウェア開発」を例に説明すれば、「遠距離国外でのソフトウェア開発」。


それでは、「ニアショア」とは何か?

「近距離の国外でのソフトウェア開発」。

しかし、もうひとつ、日本では、「国内地方でのソフトウェア開発」という意味で使われることもあるらしい。

「オンショア」は、「同じ国内の別の場所でのソフトウェア開発」。
「ライトショア」は、オンサイト(同じ場所に集まって)ソフトウェア開発すること。


ニアショアの国外での例では、アメリカに対するカナダ、西欧に対する東欧などの例があるようだ。

日本にとって、中国はニアショアとはいえないだろう。言葉・文化の違いを含めて、やはりオフショアというべきか。


IT産業では、従来、オフショアでの開発や、プログラムの製造委託開発が中心であったが、昨今は、より上流の世界や、また、ITサービスの分野にも、オフショア活用は広がっている。

しかし、オフショアは成功と失敗のるつぼであり、成功するためには、きちんとしたマネジメントが必須である。

日本の企業の会計年度は4月始まりが多いが、中国では、1月始まりが多いとか、
文化の違い、
行間を読めるかどうかの課題

テストがなっていない、バグだらけだ。納期に間に合わないという発注側に対して、
オフショア受注側は、仕様書にきちんと書いていない。前提がわからなかった。
などという大きな問題が生じてくる。


これを避けるには、十分なコミュニケーションが必要だ。
コミュニケーションは、なにも、言語のみのことではない。

日常生活、常識、文化の差、違い、習慣、社会習慣、そして宗教の違いにまでいきつくかもしれない。

近年では、優秀なBSE、ブリッジSEを雇うか、オンショアにもセンターを置き、そこにて、日本の中で日本の仕様を吟味した上で、オフショアに出す。このような形態もとられつつあるようだ。

オンショアセンターは、オフショアベンダーの出店である場合もあるし、また、第三者(各社オフショア仲介に慣れた)が実施というケースも、出てきている。

インドに作ってもらって、中国がテストするなどの、競争、牽制効果を狙ったやり方もでてきている。

しかし、小さな仕事単発ではうまくいかない。

よい仕事をしていくには、中期的にWINWINのシナリオをオフショア側と作れるか。
文化を含めたコミュニケーションの高度化、そして、各種手法の共有がうまくいくようにできるか。
言語を超えて、のりこえねばならぬ壁は多い。。。。

Everybody Somebody Anybody and Nobody

四人の人の物語

皆でやらねばならない重要な仕事があった。
誰かがきっとやるだろう、と皆が思った。
誰でもやることができただろうに、誰もやらなかった。
皆の仕事なのに、と誰かが腹を立てた。
誰でもやれることだと皆が思った。
しかし誰もやらないだろうとは、誰も気が付かなかった。
誰かに頼んだ人は、誰もいなかったのに、
最後には、皆が誰かのせいにした。


ダスキン会長の言葉のようです。
シンプルなお話なのだが、結構深みがあって印象に残ったので、メモしておきます。