1月末のとある報道(AFP他)によると、
鳥インフルエンザ等のあらゆるタイプのインフルエンザに有効な万能ワクチンを、
日本の政府機関や大学・企業
・国立感染症研究所(National Institute of Infectious Diseases)、
・北海道大学(Hokkaido University)、
・埼玉医科大学(Saitama Medical University)
・バイオ化学の 日油(NOF)
の研究者らによる産学協同チーム/厚生労働省研究班が開発したとのことである。
実験では、新型インフルエンザウイルスに変異する可能性が高い高病原性鳥インフルエンザウイルスH5N1、Aソ連型、A香港型の3種共通の内部たんぱく質を調べ、ワクチンを作製。
免疫に関与する人間の遺伝子を組み入れたマウスに接種した後、ウイルス3種をマウスに感染させても症状が表れず、増殖も抑えた。
また、インフルエンザウイルスが変異した場合でも効果があることを確認したとのことである。。
「Aソ連型」「A香港型」、高病原性鳥インフルエンザA(H5N1)に加えて、他の鳥インフルエンザウイルスにもこのワクチンが有効であるようだ。
また、今までのワクチンの効果に加えて、世界的流行を引き起こす可能性が懸念されているその他の変異ウイルスにも有効なワクチンであると思われる。
国立感染症研究所(National Institute of Infectious Diseases)の内田哲也(Tetsuya Uchida)氏によると、
--
・現在まで、インフルエンザ治療に使われているワクチンは、ウイルスの表面を覆っているタンパク質から作られているが、このタンパク質は変異しやすく効果が薄れる場合がある。
・新しいワクチン手法ではリポサムと呼ばれる脂肪を少量注射し、リポサムの表面に抗原を乗せて体内に運ばせる。この抗原の分子が免疫系の中でウイルスに反応する。
・現在の鳥インフルエンザ・ワクチンは免疫系自体のウイルス攻撃力に依存しているが、ウイルスが変異してしまうと無効になってしまう。
・新ワクチンは、ウイルスの内部構造がほとんど変化しない点に着目し、「ウイルスの表面ではなく内側を攻撃する」
・新たに開発したワクチンは、ほとんど変異しないウイルス内部の共通タンパク質を基準としているため、従来のインフルエンザのウイルスに加えて、懸念が高まっているH5N1型鳥インフルエンザなどの変異ウイルスにも効果が期待できる。
--
以上から、この開発された新ワクチンは、複数のインフルエンザ・ウイルス、変異ウィルスにも効果のある「万能ワクチン」であると期待されているわけである。
但し、実用化までにはまだ課題も多く、数年を要しそうである。
たとえば、今回は、マウスを使った動物実験で効果を確認しているが、これまでにないタイプのワクチンなので、人間に使って重い副作用が出ないか、慎重に確認する必要がある。
従って、今後は、さらに動物実験で人への安全性を確認後、臨床実験をしていかねばならない。
上記研究班は今後、ワクチンメーカーを選定し、人間に接種した場合の安全性を確認後、実際に人を使った治験(臨床試験)を行うという。
また、研究班の内田哲也主任研究官は「人工合成したタンパク質を使っている点で安全性も高い。人間への安全性を確認し、早期の実用化を目指したい」としているようだ。
同じ仕組みのワクチンを英オックスフォード大も研究中という。
以上から、新ワクチンの実用化にはまだ数年を要すると思われるが、
2003年に鳥インフルエンザの発症例が確認されて以降、世界各地の死者は200人を超えているそうであるし、中国またその界隈での発症状況も気にかかる。
パナソニックの駐在撤退にも注目が集まるところであるし、
早い実用化を切に望みたい。
映画、感染列島の最後でも、ある最新の実験が試された。
即ち、実用化されてはいないが、新しい方法を死んでいくしかない者に試すという方法である。
パンデミック後に、最適なワクチンを作るまでには、半年を要するといわれている。
また、国内のタミフルなどの備蓄は、全員分は無く、三分の一といわれているし、タミフルは万能ではない。
このことからも、上記万能ワクチン、是非日本の手で、実用化にこぎつけていただきたいと思う。
-memo-
・現在までのワクチンは、インフルエンザウイルス表面をとげのように覆うたんぱく質をもとに製造する。
・接種後、ウイルスが体内に侵入すると、抗体がとげを認識して増殖を阻止する。
・だが、インフルエンザは、とげの形が異なる複数のウイルスが流行することが多いうえに、頻繁にとげの形が変異するため、毎年のようにワクチンを作り直す必要があった。
・流行する型の予測がはずれると、ワクチン接種の効果が薄れた。
要は、今までは、ワクチンによって体内に作られた抗体が、トゲ状のタンパク質を確認して増殖を防ぐ仕組み。しかし、トゲ状のタンパク質は、毎年のように形が変異するため、そのたびにワクチンを製造し直す必要があった。
今回開発中のワクチンは、トゲ状のタンパク質に比べて変異しにくい、ウイルス内部のタンパク質に注目して製造された。
研究班は、表面に比べて変異しにくいウイルス内部のたんぱく質を人工合成。それに特殊な脂質膜をくっつけてワクチンを作った。
このワクチンを接種すると、免疫細胞が、とげ認識ではなく、抗体が内部のタンパク質を確認し、、ウイルスの感染した細胞そのもののを攻撃し、増殖を防ぐ。
世の中の優れた知恵、ノウハウ論の数々を知り、 将来、未来への難題課題を絞って把握し、 その解決に向けてのアプローチを探っていきたい。 それらは、自らの将来への基盤にもならんことを!
水曜日, 2月 11, 2009
土曜日, 1月 24, 2009
ポスト旧正月
中国では、1/26から旧正月のようである。
沿岸部で仕事がなくなっても、旧正月では、地元内陸部に帰ったりするわけである。
中国では、56兆円相当の経済刺激策を打つが、そもそも、対外輸出企業と国内向け企業が完全に分離しているに等しく、また、内陸部では、まだ、企業そのものが、きちんと育っていない場合も多いようなので、効果がでるかどうか不安である。
国内向けの企業が、海外輸出向けも実施していれば、国内向けの対策で、この窮地をしのぎ、やがては、また、海外輸出にも復活できるだろうが。残念ながらそのような構造にはなっていないようである。
また、アメリカのビッグスリーに対する部品などの供給、また、工場機能についても、中国は大きな役割をはたしているわけだが、ビッグスリーの動向如何によっては、この部分は大打撃を受ける。
国債市場が発展していないとの話もきく。
銀行や、多くの元を印刷することで、この窮地をしのいでいけるであろうか。
来年は二桁成長は望めず、8%成長ともいわれてきたが、ここにきて、若干この伸び率についても陰りある噂が出始めている。6%とか、5.6%とか。。。
元も、若干下げて、14円/元程度になってきているようであるが、アメリカ国債引き受けの第一の担い手であり、アメリカとの関係は、非常に大きいものの、ビッグスリー他の影響は大きく受ける。
アメリカが肺炎になると、中国と日本も肺炎になる。中国が肺炎になると、日本はさらに重い肺炎になる。
アメリカの肺炎を早く直さねばと思いつつ、中国の動向も気になる。
すなわち、旧正月が終わった頃、皆、就職が決まらないと、だんだん、不安、不満がたまり、
二月には、中国国内、特に内陸部で、騒ぎや暴動が起こるのではないかという説である。
これを中国の二月危機とも呼んでいるようである。
旧正月中に稼働を止める工場たちも多くあるという話である。
ポスト旧正月、二月が、中国にとって、当面の超えるべき、大きな時期となることは間違いなさそうである。
アメリカのビッグスリー対策がうまくいかないことが見え始め、中国では二月危機が勃発すると、大変に不安定なことになりかねない。
これは、日本にも大きく嵐の影を投げかけることにつながる。
KYの日本政治には、あまり期待できないものの、
アメリカと中国の経済対策の効果発揮成功、中国の二月危機回避成功、まずはこれらを真に祈りたい。
沿岸部で仕事がなくなっても、旧正月では、地元内陸部に帰ったりするわけである。
中国では、56兆円相当の経済刺激策を打つが、そもそも、対外輸出企業と国内向け企業が完全に分離しているに等しく、また、内陸部では、まだ、企業そのものが、きちんと育っていない場合も多いようなので、効果がでるかどうか不安である。
国内向けの企業が、海外輸出向けも実施していれば、国内向けの対策で、この窮地をしのぎ、やがては、また、海外輸出にも復活できるだろうが。残念ながらそのような構造にはなっていないようである。
また、アメリカのビッグスリーに対する部品などの供給、また、工場機能についても、中国は大きな役割をはたしているわけだが、ビッグスリーの動向如何によっては、この部分は大打撃を受ける。
国債市場が発展していないとの話もきく。
銀行や、多くの元を印刷することで、この窮地をしのいでいけるであろうか。
来年は二桁成長は望めず、8%成長ともいわれてきたが、ここにきて、若干この伸び率についても陰りある噂が出始めている。6%とか、5.6%とか。。。
元も、若干下げて、14円/元程度になってきているようであるが、アメリカ国債引き受けの第一の担い手であり、アメリカとの関係は、非常に大きいものの、ビッグスリー他の影響は大きく受ける。
アメリカが肺炎になると、中国と日本も肺炎になる。中国が肺炎になると、日本はさらに重い肺炎になる。
アメリカの肺炎を早く直さねばと思いつつ、中国の動向も気になる。
すなわち、旧正月が終わった頃、皆、就職が決まらないと、だんだん、不安、不満がたまり、
二月には、中国国内、特に内陸部で、騒ぎや暴動が起こるのではないかという説である。
これを中国の二月危機とも呼んでいるようである。
旧正月中に稼働を止める工場たちも多くあるという話である。
ポスト旧正月、二月が、中国にとって、当面の超えるべき、大きな時期となることは間違いなさそうである。
アメリカのビッグスリー対策がうまくいかないことが見え始め、中国では二月危機が勃発すると、大変に不安定なことになりかねない。
これは、日本にも大きく嵐の影を投げかけることにつながる。
KYの日本政治には、あまり期待できないものの、
アメリカと中国の経済対策の効果発揮成功、中国の二月危機回避成功、まずはこれらを真に祈りたい。
日曜日, 2月 17, 2008
手作り餃子と対策本論!
先日、手作り餃子を家庭で味わったが、味はまだこなれておらず、いまいちであった。
安心な冷凍餃子の復活を早くのぞみたいものである。
--
さて、
http://www.toyokeizai.net/online/tk/headline/detail.php?kiji_no=326&page=
に、輸入食品の検疫違反率ランキング(件数ベース)というグラフと表が載っていた。
厚生労働省「輸入食品監視統計」2006年をもとに作成したということである。
この記事によると、件数違反率は、
エクアドル3.91%、ベトナム0.35%、台湾0.17%、米国0.12%、インドネシア0.10%、
タイ0.10%、中国0.09%、フィリピン0.09%、オランダ0.07%、イタリア0.04%
となっており、中国は、第七位である。
結果、中国は際立って危ないともいえないと論じている。
この記事の概略は、、
--
タイトル「中国産は意外に危なくない 毒ギョーザ騒動と危険妄想のウソ」(2008/02/15)
中国産ギョーザが引き起こした食中毒事件。世の中は中国たたき一色だが、中国産以外にも危険な食品はある。中国食品を悪者に決めつけるのは、消費者にとって得策なのか。
(週刊東洋経済2月16日号より)
--
・何者かが故意に行った可能性が高く、極めて特殊なケース・・・・・
・しかし、世の中は今回の事件を「特殊なケース」とはとらえていないようだ。
・中国食品の危険性をあおる見出しであふれている。
・とはいえ、中国からの輸入食品が他国に比べ際立って危ないことを示す日本国内での“証拠”はない。
・検疫で見つかった輸入食品の食品衛生法違反を見ると、中国の違反件数は530件と絶対量こそ最大だが、これは輸入量が多いことと検査件数自体が多いため。
・違反が見つかる確率=違反率を見ると、エクアドルやベトナム、台湾、米国などのほうが高い。
・問題のギョーザを受託生産していた河北省食品輸出入集団天洋食品工場(天洋食品)にしても、「HACCP」や「ISO」といった品質管理の国際認証を取得しており、怪しいメーカーではない。
・日本企業のきびしい評価基準に照らしても、天洋食品は上位に位置する優秀な工場だった。
--概略終わり--
安心・安全と、コストの問題。また、日本の食料自給率(4割)の問題もこれありであろうか。
チェックを増やしても、全量検査でない以上、漏れは生じる。
また、検疫コストは、結局食料コストの問題につながる。
1割アップくらいまでなら、どうにかなるかもしれないが、倍額とかになると家計もパンク。かなりきつい事態だろう。
「チャイナフリー」というが、値上がりコストの問題を抜きには語れず、また、共働き家庭にとっても、便利さの享受ができないのは困る。
しかも、今回は、無差別食料テロ、あるいは、
中国側工場における人手薄い日時をねらった悪意・故意による犯行である可能性も高い。
今回のギョーザ事件は、中国バッシングだけで済む話ではなく、
今後の食生活において、多面的にローコストかつ便利さを享受することを前提としつつ、
最低限の安全性チェック・防御策を整備すること。
長期的には、日本としての食料自給率をあげること。
(しかし、日本国内においても、安心度はうすれていく可能性もあることに留意)
SF的にはなるが、最後は、各家庭におけるチェック法、安価なチェックマシンの備え付け、
次善の策としては、商流、特に、消費者一歩手前の食料販売店におけるチェック法、安価な食料安全チェックマシンの備え付けなどが効果あるかもしれない。
もし、今回が、特殊なケース、テロや犯罪によるものだとすると、
自ら、そして、家族、地域、消費者に近い商流各店の努力、協力も必須になってこよう。
犯罪であれば、自ら守ることに気が付かねば、社会的、国家的な完全解決は、難しいであろう。
安価なチェックマシンの登場はコスト的に無理、別としても、
エコ運動や犯罪防止策と同様、家庭でできる、危険な食物のチェック方法の整備、ピーアールを望みたいものである。
特定中国工場、
中国工場は全部だめ、
中国経由の食品は駄目==中国バッシング
というのは、いきすぎというよりも、短絡的すぎるかもしれない。
他の危険に目をつむることにもつながりかねない。
そういえば、シャレにならないが、
昔は、毒味役的な存在があった。
どこかの企業で、ちと名前は悪いが、「毒味役マシン=安全チェックマシン」なるものを開発していただけるといいのだが。。。。
当面は、
「家庭でできる、危険な食物のチェック方法」の整備、ピーアールが一番有効であろうと思う。
あわせて、「誰でも家庭でできる、危険な食物対策法」、「誰でもできる、食物を安全にする方法」なども必要かもしれない。
安心な冷凍餃子の復活を早くのぞみたいものである。
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さて、
http://www.toyokeizai.net/online/tk/headline/detail.php?kiji_no=326&page=
に、輸入食品の検疫違反率ランキング(件数ベース)というグラフと表が載っていた。
厚生労働省「輸入食品監視統計」2006年をもとに作成したということである。
この記事によると、件数違反率は、
エクアドル3.91%、ベトナム0.35%、台湾0.17%、米国0.12%、インドネシア0.10%、
タイ0.10%、中国0.09%、フィリピン0.09%、オランダ0.07%、イタリア0.04%
となっており、中国は、第七位である。
結果、中国は際立って危ないともいえないと論じている。
この記事の概略は、、
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タイトル「中国産は意外に危なくない 毒ギョーザ騒動と危険妄想のウソ」(2008/02/15)
中国産ギョーザが引き起こした食中毒事件。世の中は中国たたき一色だが、中国産以外にも危険な食品はある。中国食品を悪者に決めつけるのは、消費者にとって得策なのか。
(週刊東洋経済2月16日号より)
--
・何者かが故意に行った可能性が高く、極めて特殊なケース・・・・・
・しかし、世の中は今回の事件を「特殊なケース」とはとらえていないようだ。
・中国食品の危険性をあおる見出しであふれている。
・とはいえ、中国からの輸入食品が他国に比べ際立って危ないことを示す日本国内での“証拠”はない。
・検疫で見つかった輸入食品の食品衛生法違反を見ると、中国の違反件数は530件と絶対量こそ最大だが、これは輸入量が多いことと検査件数自体が多いため。
・違反が見つかる確率=違反率を見ると、エクアドルやベトナム、台湾、米国などのほうが高い。
・問題のギョーザを受託生産していた河北省食品輸出入集団天洋食品工場(天洋食品)にしても、「HACCP」や「ISO」といった品質管理の国際認証を取得しており、怪しいメーカーではない。
・日本企業のきびしい評価基準に照らしても、天洋食品は上位に位置する優秀な工場だった。
--概略終わり--
安心・安全と、コストの問題。また、日本の食料自給率(4割)の問題もこれありであろうか。
チェックを増やしても、全量検査でない以上、漏れは生じる。
また、検疫コストは、結局食料コストの問題につながる。
1割アップくらいまでなら、どうにかなるかもしれないが、倍額とかになると家計もパンク。かなりきつい事態だろう。
「チャイナフリー」というが、値上がりコストの問題を抜きには語れず、また、共働き家庭にとっても、便利さの享受ができないのは困る。
しかも、今回は、無差別食料テロ、あるいは、
中国側工場における人手薄い日時をねらった悪意・故意による犯行である可能性も高い。
今回のギョーザ事件は、中国バッシングだけで済む話ではなく、
今後の食生活において、多面的にローコストかつ便利さを享受することを前提としつつ、
最低限の安全性チェック・防御策を整備すること。
長期的には、日本としての食料自給率をあげること。
(しかし、日本国内においても、安心度はうすれていく可能性もあることに留意)
SF的にはなるが、最後は、各家庭におけるチェック法、安価なチェックマシンの備え付け、
次善の策としては、商流、特に、消費者一歩手前の食料販売店におけるチェック法、安価な食料安全チェックマシンの備え付けなどが効果あるかもしれない。
もし、今回が、特殊なケース、テロや犯罪によるものだとすると、
自ら、そして、家族、地域、消費者に近い商流各店の努力、協力も必須になってこよう。
犯罪であれば、自ら守ることに気が付かねば、社会的、国家的な完全解決は、難しいであろう。
安価なチェックマシンの登場はコスト的に無理、別としても、
エコ運動や犯罪防止策と同様、家庭でできる、危険な食物のチェック方法の整備、ピーアールを望みたいものである。
特定中国工場、
中国工場は全部だめ、
中国経由の食品は駄目==中国バッシング
というのは、いきすぎというよりも、短絡的すぎるかもしれない。
他の危険に目をつむることにもつながりかねない。
そういえば、シャレにならないが、
昔は、毒味役的な存在があった。
どこかの企業で、ちと名前は悪いが、「毒味役マシン=安全チェックマシン」なるものを開発していただけるといいのだが。。。。
当面は、
「家庭でできる、危険な食物のチェック方法」の整備、ピーアールが一番有効であろうと思う。
あわせて、「誰でも家庭でできる、危険な食物対策法」、「誰でもできる、食物を安全にする方法」なども必要かもしれない。
月曜日, 9月 03, 2007
日本の箸は、ほとんどが中国からの輸入?!
以下を要約すると、
「日本は毎日あるいは二日に一膳箸を使う箸消費大国であり、その大半は中国から輸入されている。また、その大半は木製である。」ということになろうか。
毎日のように使う、箸については、安全を願いたいものである。
中国さま、そこのところよろしくお願いします。
=====
「割箸輸入統計表」によれば、日本の2006年度の割り箸輸入量は489万3976 カートン(1カートン=5000膳)で、その実数は244億6988万膳とのことである。(膳=箸2本を1対として数える)
一方、国産割り箸の生産量をについては、林野庁が2005年度の生産量を4億5000万膳と推定しているらしい。
これらから、輸入品と国産品の総量はおおよそ250億膳となる。
日本の2007年の箸を使うであろう人口は、(箸の使えない0~4歳の人口約550万人を差し引く)、約1億2000万人となり、
1人当たりの割り箸消費量は年間で約200膳という計算になる。
これは5歳以上の国民が1人当たり1.25日に1回の頻度で割り箸を使用していることになる。
ところで、
2006年度に輸入された割り箸244億6988万膳はどこから輸入されたのか?
99.1%を占める485万405カートンは、中国から輸入されている。
中国以外ではベトナム、チリ、ロシアなどからも輸入されてはいるが、微々たる数字に過ぎないとのことである。
割り箸には木製と竹製の2種類があり、中国から輸入された割り箸は、2002年時点で竹製は70万膳と言われており、木製が主流を占めているらしい。
なお、木製は中国東北部の黒龍江省や吉林省などでアスペン(=白ポプラ)・シラカバなどを原料に生産されているし、竹製は南部の湖南省や江西チワン族自治区などで生産されている。
「日本は毎日あるいは二日に一膳箸を使う箸消費大国であり、その大半は中国から輸入されている。また、その大半は木製である。」ということになろうか。
毎日のように使う、箸については、安全を願いたいものである。
中国さま、そこのところよろしくお願いします。
=====
「割箸輸入統計表」によれば、日本の2006年度の割り箸輸入量は489万3976 カートン(1カートン=5000膳)で、その実数は244億6988万膳とのことである。(膳=箸2本を1対として数える)
一方、国産割り箸の生産量をについては、林野庁が2005年度の生産量を4億5000万膳と推定しているらしい。
これらから、輸入品と国産品の総量はおおよそ250億膳となる。
日本の2007年の箸を使うであろう人口は、(箸の使えない0~4歳の人口約550万人を差し引く)、約1億2000万人となり、
1人当たりの割り箸消費量は年間で約200膳という計算になる。
これは5歳以上の国民が1人当たり1.25日に1回の頻度で割り箸を使用していることになる。
ところで、
2006年度に輸入された割り箸244億6988万膳はどこから輸入されたのか?
99.1%を占める485万405カートンは、中国から輸入されている。
中国以外ではベトナム、チリ、ロシアなどからも輸入されてはいるが、微々たる数字に過ぎないとのことである。
割り箸には木製と竹製の2種類があり、中国から輸入された割り箸は、2002年時点で竹製は70万膳と言われており、木製が主流を占めているらしい。
なお、木製は中国東北部の黒龍江省や吉林省などでアスペン(=白ポプラ)・シラカバなどを原料に生産されているし、竹製は南部の湖南省や江西チワン族自治区などで生産されている。
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