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水曜日, 8月 22, 2007

化石燃料の寿命たち

このまま使い続けると、以下の化石燃料たちは、何年もつのだろうか。

とある説によると、

石油 41年
天然ガス 67年
石炭 164年
ウラン85年 ただしプルトニウム化進めば数千年


こうなると、石炭とウラン・プルトニウムに頼らざるをえないような気がしてくる。

しかし、石油も、たびたび、もう無い、もう無い・無くなるといわれつつ、いままできて、さらに40年もあるということだから、本当のところは、本当なのかどうかわからない。

上記の数字は、悲観的な数字とみておいてもよいかもしれない。

ウランや石炭は、世界に広く分布しており、今後の年数もかなりあることからすると、

当面、石油や天然ガス依存から、

石炭、ウラン依存に徐々にシフトしつつ、
さらには、プルトニウム化を進めていければ、当面安泰ということになるのであろうか。

軽水炉型原子炉ではウラン235は燃えて活用できるが、燃えないウラン238は廃棄物となってしまう。
そして、このウラン238は、ウランの99.3%。燃えるウラン235はたった0.7%しかない。
ウラン238を 燃えるプルトニウムに効率良く変える技術、
これについては、日本・インド・フランス・ロシア・(中国)などによる、高速増殖炉の高効率化発展をさらに期待したいところである。

しかしながら、地震大国日本では、原子力系については、とかく安全面を重視することが必要。

なんとか、この安全面を確保し、また、このための基準、仕組み、オペレーションも進化させ、
民意の合意をとりつつ、

今世紀には無くなりいく化石燃料たちを、
ウルトラCともいえる、ウランをプルトニウム化する黄金の技術確立をもって、
来世紀以後にプルトニウムという形で、生きながらえさせていって欲しいものである。

日曜日, 4月 22, 2007

資源採掘可能時間

地球が生まれてから今日までの歴史を、「一年間」に例えてみるとどうなるかという話がよくある。

地球誕生を1月1日0時0分とすると、
海が生まれたのが、1/8
2/15に生命が生まれ、11月末にようやく陸上に生物が上陸、
新人、即ち、現在の「ヒト」は、年末にようやく生まれたという話である。

狩猟文明は、12/31 16時頃、
農耕文明は、12/31 23時59分に生まれ、
なんと、工業社会は、12/31 23時59分58秒に誕生したらしい。

現在は、工業社会になってから、2秒後の世界というわけである。

要は、地球の壮大な歴史の中で、人類の歴史というのは、本当に新しいごく一部の最近のものであるということでありましょう。
また、人類は、猛烈な勢いで産業革命以後発展・拡大しているということである。

このようなタイムスパンの中で、地球の持てる資源(ワカッテイル範囲)の採掘が可能な時間を考えると、おおよそ、あと100年程度(現在まで1年とすると0.5秒程度)で、ほとんどの資源は枯渇する見込み。
例としては、
レアメタル系・・・金が20年、銀が30年、銅が50年、タングステンが80年・・・
石油が40年、天然ガスが60年、ウランが70年、そして、石炭は230年・・・・


但し、上記の年数は、基本的には、採掘するだけで、リサイクルや再生・循環技術の発展は考慮しない場合とのことである。

石油は、昔からずっと40年の寿命といわれて久しいらしいが、(笑)
近年の調査によりおおむね、新たな石油資源は見つかり(見つけ尽くされ)、本当に、今後40年しかないとの説が固まりつつあるようだ。
中国は、昔は石油輸出国だったが、今は、輸入国となり、そろそろ、日本の輸入量を超えるらしい。
また、金については、労力とコストの観点から、海水中の金を濃縮して取り出すことは想定していない。

この頃は、レアメタル系は、盗難もあいついでいるのはご承知のとおりである。

その他、今のペースでいくと、森林資源は、400年でおしまい。
もっとひどいところでは、アフリカは120年、アマゾンは250年で森林が無くなってしまう。

漁獲量や穀物生産量についても、一人当たりでいうと、2000年より少々前にピークとなり、現在は、下降をたどっている。
世界一人当たりの耕地面積はここ50年で半分となり、2030年には、三分の一になるといわれている。

即ち、上記を無理矢理、狩猟採掘型や、農耕・漁獲型の資源量ということにすると、一人当たりの量に直してみた場合、20世紀末にピークがおとずれ、既に、下降線を描きつつあるということである。
今後は、これら資源を大量に消費していく、工業型社会は、やはり見直していく必要があろうということのようである。

・浪費は節約へ
・資源は再利用や電子情報技術の活用で
・開発技術は、回復技術へ

すべて見直しが必要であろう。

たとえば、
森林資源を要する紙については、半分が梱包用紙用で残る半分が情報用紙用であり、その情報用紙の3割は新聞。
パピルス以来の便利な紙は、森林資源を食い尽くしつつなりたっているもの。
紙の新聞は電子新聞へ、紙の書籍は電子書籍へ、取引は電子商取引へと変化させていくべきであるということが、正論のようにも思われる。

ところで、
ファクターXというものがあるらしい。
これは、節約度合を示すもので、同一のことをするのに必要なエネルギー量が5分の一になれば、ファクターXは、5となる。
白熱電球を、蛍光灯式電球(ファクターXは、5.3)にする。
さらに発光式ダイオード電球?(ファクターXは、10以上)に替えていくと、必要電気は10分の一になるわけである。
但し、イニシャルコストはかかるし、発光ダイオード電球なるものは、まだ、日常一般的に買えるものでもないようだ。
幸い、蛍光式電球は簡単に入手できるようになりつつある。
--

宇宙船地球号として、人類が地球と共生していくには、そろそろ、色々なことを改めていかねばならなくなりつつあるようである。

一部文明優先適用拡大ではなく、伝統や地域毎の価値を見いだしていくなどの価値感も大切になっていくのであろう。
画一的尺度から多様な尺度を認めつつ、独自価値を大切に、有限社会の幸福を大切に・・・ということが、全世界規模から考えられるひとつの帰結である。

工業社会、閉じた社会毎の効率性追求は、全体からみれば、壮大な無駄を生み、資源を食い尽くしつつある。CO2をどんどん生み出し、地球の?キ暖化も進みつつある。
このままでいけば、100年後は新資源、新エネルギーが運良く発見されない限り、地球上での生活は非常に先暗いものとなる。
地球の陸上以外で生活してもいい人は、宇宙や海にでていく。

これらのことを小さな頭で認識しつつ、地球上でやっていくには、
抜本的に、100年前の生活にもどすか、
価値感を変えつつ、sustainable development(持続可能な発展)でやっていくのか、
そろそろ、選択の時期であるようだ。
少なくとも、このままの生活(浪費型、資源使い尽くし型)を続けるわけにはいかないだろう。

さて、こと、日本においては、そろそろ、人口もピークに達し、急激に老齢化社会となっていく。こちらの影響も考えると、どのようなことになっていくのであろうか。また、別途、勉強してみたい。

--

地球観点の危機回避政策は、国家や行政のレベル以上で頑張ってほしいところであるが、自らの準備、即ち、認識・・価値感変化への準備ということは各家庭でもやっていけることであろう。

行動上は、以下のことの実践からが簡単である。
・できるだけ自動車にのらない。自転車か公共交通機関を利用する。
・自動車は燃費のよいものにする。
・エアコンの温度設定はひかえめにし、できれば最新のエネルギー消費の少ないものにする。
・冷蔵庫もできれば、最新のエネルギー消費の少ないものにする。
・白熱電球でなく、蛍光電球等にしていく。
・こまめに電気機器の電源を切る。つけっぱなしにしない。
・純正パルプの紙や輸入木材製品を極力使わない。
・割り箸、紙、プラスチック製品など使い捨て製品は極力使わない。
・買う時は、リサイクルできるもの、ゴミにならないものを使う。
・紙やアルミ・ペットボトル、ビンなどはリサイクルする。
・必要以外のものは買わない。。。

いやはや、以上、なんとなく既に理解していることではあるのだが、
いざ、本当に実践していくとなると、
Tyees家の価値感、生活スタイルは、かなり変更をしいられそうでありますね。。。。



参考文献 -- 縮小文明の展望-千年の彼方を目指して--

木曜日, 2月 22, 2007

花粉飛散と温暖化の影響?!

花粉症の私は、そろそろきつい季節となってきた。

花粉の飛散は、東日本2/21から本番
西日本は、2/20から始まっているとのこと。
全国的にいつもの年より1-2週間早いそうだ。

暖冬・小雪も、すぎ林からの飛散を早めているという。
2/21は、東日本は三月下旬の陽気。
関東地方は、21-22日にかけて、最高気温が15度を超えるということも寄与しているらしい。

一日に一平方センチメートル当たり、30個以上の花粉がとらえられると、花粉が「多い」ことになり、目のかゆみや鼻水の症状を訴える人が一気に増えるとされる。

今年の花粉飛散開始は、1/31
1985年に調査を始めてからもっとも早かった。

ただし、昨年の日照不足から、杉の雄花の生産量は少なく、花粉の飛散は、地域によるものの平年並みから平年の二割程度と少なくなる見込み。
二年前の大量飛散で花粉症になった人は急増しており、飛散が少なめでも症状の出る人は多いはず。

こちらは、良い情報。
ただし、今年は、飛散が終わるのも早く、三月下旬には、杉の飛散は下火になるらしい。


要注意事項は以下。
・気温の高い日
・家には花粉をもちこまない。服の花粉を払い落とす
・都心では、採飛散があるので、風の強い日も要注意

早く終わることを望みつつ、春は、どこか花粉のないところに旅行でもしてみたい気分!!

私の場合は、すぎとひのきなので、通常は、二月下旬から四月下旬がつらいのだが、
今後、地球温暖化が進むと、もしかすると、花粉症は、2-4月、いや、1-3月がシーズンとなっていくのかもしれない。

できれば、少しずつ遅くなっていってくれたほうが、ベターなのだが、事態は、そのようにうまくは運んでくれていないようだ。sigh!

金曜日, 2月 16, 2007

CCSマシンの開発?によるEOR推進!

二酸化炭素を削減するマシンを開発すれば、増え続ける二酸化炭素を減じることもできるではないか。

と、こんなことについては、とっくに議論されているようですね。
CCSの技術は、ガスとか油の開発者とかが、もっているらしく、EORにも使えるらしい。

どうも、話がチンプンカンプンなので、ここに、CCSとEORの意味をメモしておきたい。

CCS
二酸化炭素の回収・隔離
Carbon dioxide Capture and Storage
電力・石油精製、あるいは化学、鉄鋼、セメントなどエネルギー多消費産業等から排出されるCO2を分離・回収・貯蔵場所へパイプラインや船などで輸送し、大気から長期にわたり隔離する、一連のプロセスから成る。

どうも、回収・貯蔵場所のイメージがわきませんが・・・・


次に
EOR
Enhanced Oil Recovery
石油増進回収。
通常、油田から採掘できる原油は埋蔵量の三から四割であるが、二酸化炭素を油層に注入すれば、原油の粘度が下がって採掘しやすくなり、採掘率は、五割程度に向上する。
いわば、出にくくなった老朽油田を二酸化炭素の力でもうひとはたらきさせる技術。


こうすると、CCSでEORするなんてことも考えられますね。

出てくる二酸化炭素を回収し、老朽油田に運んで、EORするわけで、これは一種のCCSプロセスかもしれません。

しかし、老朽油田に注入されたCO2は、また、時代を経て、でてくるようにも思いますね。
ここらへんはどうなのか。

また、ぼちぼちと調べていきたいところです。

CCSマシンを開発。空中や都市部を、また、多量二酸化炭素排出箇所にマシンはごろごろある。

そして、回収した二酸化炭素は、必要なところ、たとえば、EOR用に売る。
CCSマシンを沢山集めて、老朽油田にもっていくわけですね。
このような、SFがあってもよいような気がします。

バイオアルコール基礎知識

アルコール燃料でグーグルしてみると・・・・・

ただし、かなり分量が多くなるので、以下は、要約してある。

アルコール燃料 - Wikipedia
重要なバイオアルコール計画としてブラジルのサトウキビからのエタノールとロシアのユーカリからのメタノールが挙げられる。また、アルコールはエタンあるいはアセチレン、炭化カルシウム、石炭、石油ガスあるいは他の資源から合成的に得ることができる。エタノールとロシアのユーカリからのメタノールが挙げられる。
...ja.wikipedia.org/wiki/アルコール燃料 - 73k - キャッシュ - 関連ページ

京都大学21世紀COEプログラム「環境調和型エネルギーの研究教育拠点形成」メタノール、エタノール、ブタノールおよびバイオマスから製造がバイオアルコールにバイオマスを可溶化することで、創製が期待される。
つくることが国も妨害をふりきって量産を開始すれば、日本でもガソリンより安くバイオアルコール燃料を生産できるはずです。
化学反応でエステル化した「BDF」がある。
アルコールは、ブラジルではこの研究には、バイオアルコールに木材を可溶化することで、創製が可能で ...ss.ffpri.affrc.go.jp/labs/rinsanec/result16/result10.html - 11k - キャッシュ - 関連ページ

NEDO:平成18年度「バイオアルコールをプロピレンへ選択的に変換する ...
独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO技術開発機構)は、「バイオアルコールをプロピレンへ選択的に変換 ... 本事業では、バイオアルコールをプロピレンへ転換する新規化学プロセス技術を開発するに当たって、新規触媒開発の可能性の ...
www.nedo.go.jp/informations/koubo/180802_1/180802_1.html - 10k - キャッシュ - 関連ページ

NEDO:「バイオアルコールをプロピレンへ選択的に変換する新規化学 ...
件名「バイオアルコールをプロピレンへ選択的に変換する新規化学プロセス技術の先導研究」; 調査内容 バイオアルコールを選択的、高効率かつ低コストでプロピレンへ転換する新規触媒の技術開発として、以下の項目の研究を行います。 ...
www.nedo.go.jp/informations/koubo/180811_1/180811_1.html - 17k - キャッシュ - 関連ページ

バイオ燃料とは - はてなダイアリー
バイオ燃料 - バイオマス由来の燃料のことをいう 固体燃料 固形燃料 薪 木炭 ごみ固形燃料(RDF) ペレット(木質バイオマス由来) 液体燃料 バイオマスアルコール バイオアルコール...
d.hatena.ne.jp/keyword/%A5%D0%A5%A4%A5%AA%C7%B3%CE%C1 - 25k - キャッシュ - 関連

以上色々でてくる。

バイオアルコール基礎知識

バイオアルコール・・燃料アルコール サマリー

アルコールを燃料として、まず、貨物自動車で使用されるガソリンの一部または全部をアルコールで置き換えるという提案がなされ、さらに他の自動車についてもその提案がなされた。また従来は利用できなかった分野でも利用が見られるようになった。
例えば、直接燃料としたり供給する水素の原料として燃料電池にアルコールが使用される。

燃料としたり供給する水素の原料として燃料電池にアルコールが使用される。
燃料アルコールは、サトウキビ、テンサイ、トウモロコシ、大麦、ジャガイモ、キャッサバ、ヒマワリ、ユーカリのような作物などから製造される。
バイオアルコール計画としてブラジルのサトウキビからのエタノールとロシアのユーカリからのメタノールが挙げられる。
ドイツ全土をサトウキビ大農園で覆い尽くしたとしても、現在のエネルギー需要(燃料と電気を含む)の半分ほどしか供給できない。


日本での利用
日本国では燃料用アルコールはメタノールとエタノールの混合物(変性アルコール)で携帯用アルコールコンロやアルコールランプなど直接燃焼させて使用する場合が多い。これは低分子アルコールは酸素含有率が高く、煤が出にくいという特性を活かしたものである。

経済産業省及び国土交通省は燃料用アルコールが自動車の燃料系を腐食し安全性を損なうことを理由に法律でガソリンへのアルコール等の混入許容値は「エタノールは混合率3%まで、その他含酸素化合物は含酸素率1.3%まで」としている。
従ってメタノール自動車の実用化試験以外では目にすることはなく、アルコール燃料は供給体制を含めて内燃機関用に普及していない。

--
純粋なエタノールはゴムやプラスチック機器を腐食することが明らかになっており、使用できない。エタノールはガソリンに比べオクタン価も高く、変更も必要である。
10%以上エタノールを混合したガソリンはガソホール(gasohol) と呼ばれる。

ブラジルと米は、サトウキビとエタノールの自動車燃料への使用を計画として促進している。
トウモロコシの穀倉地帯あるいくつかの州は、OPECによる後でトウモロコシ由来のエタノールに補助金を与え始めた。ローンの補償政策はエタノール植物の基盤を作り、無税のトウモロコシによるエタノール生産者をもたらした。

メタノール
(日本国内では内燃機関への使用は法令により制限が)メタノールは燃料として認識されており、主にガソリンと混合される。
メタノールはエタノールに比べて注目される場面が少ない。純粋なメタノールはインディー・カーレースで1960年代半ばより使用されている。エタノールと違う点として、メタノールは有毒物質である点が挙げられる。
メタノールに広範囲に暴露すると、失明を含む、恒久的な健康被害を受ける可能性がある。合衆国法令の(40時間/週条件での)最小許容濃度はエタノールでは1900 mg/m3、ガソリンで900 mg/m3、そしてメタノールでは260 mg/m3である。メタノールは揮発性が高く、この特性により爆発の危険性が増大する。ブラジルにおいてはメタノールを添加したガソリンが実用化が進行している。
水素そのものは燃料資源としてみなされるべきではないという。水素は(太陽光発電、バイオマス、あるいは化石燃料といった)エネルギー源とエネルギーを使用する場所のあいだに存在する一時的なエネルギー貯蔵媒体であるという。実際水素はガス状態にあると、他の燃料に比べて膨大な容積を占め、エネルギー配送の点に関して非常に難しい問題になっている。解決方法としてエタノールを使って水素を配送する方法がある。配送先で水素再生(hydrogen reform)により水素を結合している炭素から遊離させ、燃料電池へ供給する方法である。方法としてエタノールを直接燃料電池の燃料として供給する方法もある。

2004年初めには、ミネソタ大学の研究者は単純なエタノール燃料電池を開発したと発表した。
触媒層にエタノールを透過させて水素を燃料電池に供給するのである。一段階目はエタノールと水蒸気の混合物と酸素を反応させ十分な水素を発生させる。触媒を透過させてそれを二酸化炭素に変換する。その後、二酸化炭素は大気中に放出され、植物により再吸収されることになる。
研究によると、合衆国におけるエタノール製造については、これらのテンサイを使う方がトウモロコシを使うよりも、相当程度、能率の高い方法であることを示している。ブラジルで、主食作物であり、大量のでんぷんが取れるキャッサバからエタノールを生産する方法が真剣に検討された。

エタノール収量はサトウキビよりも下回り、でんぷんから醗酵可能な糖に変換するキャッサバの処理は複雑であった。残渣もエタノール源としての可能性を調査された。燃料源としてバイオマスを使用することに注目があつまるようになった。
広範囲に及ぶアイデアで、し尿と同様に、木材までをも含む多種多様な有機資材を使用する。
現時点では、バイオマスをエタノールあるいは他の燃料に変換するプロセスは、どれも複雑でそれほどない。
項も参照のこと


正味の燃料エネルギー収支
存続し続けるには、燃料経済は燃料エネルギー収支の正味が黒字になっているべきである。
アルコールを生産するのに費やした全ての燃料エネルギー、これには原料植物を耕作、収穫、輸送、醗酵、蒸留、配送に費やされた燃料はもちろん、同様に農場を建設したり農業機具を製作するのに費やした燃料が含まれるのだが、その総計に対しては生産された燃料がエネルギー量を超えるべきではない。
ブラジルといった、豊富な水と土地資源をもつ熱帯地方で、サトウキビから生成したエタノールの永続性は余地もない。豊富な水力発電所をもつ国なので電力の使用を生産に振り向けると、たとえば粉挽きや蒸留の改善を通じてエネルギー収支の循環が好転する余地がある。
気候はサトウキビにとって寒冷すぎる。アメリカ合衆国において、農業アルコールは一般に穀物、主としてトウモロコシから得られる。
メタノールの場合は、より揮発性が高いので、火災あるいは爆発する傾向が高い。)エタノールもメタノールも水と混和するので火災は水消火により消し止めることができる。
エタノールの製造と消費でCO2を放出したと植物が吸収するであろう。対照的には、化石燃料の燃焼はアルコール燃料のばあいのような受け皿無しに、膨大な量の"新たな"CO2が大気中に放出される。いが、この長所は農業生産エタノールについてのみ生じ、石油から転換されるエタノールの場合は生じない。
農業生産エタノールへの転換の為のコストを総計する場合には、この点を評価に入れるべきである。


アメリカ合衆国におけるエネルギー収支
多くの初期の研究では、トウモロコシ由来のエタノールを燃料として使用することは、エネルギー収支上赤字になるとされた。
エネルギー収支の総計は、アルコールに醗酵、耕作、農業トラクターの燃料、穀物の収穫と輸送、エタノールプラントの建設と操業そしてトウモコシ糖を蒸留するのに使用する天然ガスの収支を含み、コストは生産されたエタノールが発生するエネルギーを超過する。
批評家は生産エネルギーが大抵化石燃料からガソホールが金を浪費して、再生可能資源を急速に枯渇させることについて議論した。
2001年に解析されたデータによると、エタノールのエネルギー収支の赤字は継続している。コーネル大学紀要の掲載によれば、トウモロコシ由来のエタノール生産は、エネルギーを29%上回るだけである。
エタノール生産手法の改善は、利益/原価率を大きく改良した。研究ではトウモロコシ由来エタノール生産の正味のエネルギー収支見積もりでは大きく変化したように、改良が進んだとしている。
アメリカ合衆国農務省報告では、トウモロコシ由来エタノール生産がエネルギー係数を持つと結論づけている。
生産されたエタノールが製造に要したエネルギーに比べて34%上回ることを意味する。
エタノールは、環境試験においてガソリンよりも一酸化炭素や炭化水素といった標準的な規制物質の排出が少ない。再生可能燃料協会 炭化水素の放出で揮発性のスモッグを形成が増加することについては懸念あった。エタノールの利点は石油から生成される安価な添加物で成し遂げることができると主張もある。
ガソリンに添加されるエタノールは四エチル鉛、ベンゼン、MTBEといったオクタン価を高める為の添加物と置き換えられる。エタノールは、ガソリンに比べてもはるかに勝っており、そして危険な他の添加物に対する必要性も否定する。エタノールはガソリンの蒸気圧を増大させるので、大気中への揮発性物質の放出の増加は、鉛、ベンゼンあるいはMTBEといったものよりはるかに少なくなる。
純粋なエタノール燃料はガソリン自身に比べてはるかにクリーンであり、このことは黎明期より認められていた。
供給国に依存するようになり、要因になる。農業生産アルコールへの転換は、供給国への依存性を減少することで、消費国の経済を安定化させ、世界はより良い状況になる。イデオロギー的見地から、エタノール経済を嫌悪する批判者もいる。
穀物加工業者であるArcher Daniels Midland社は、合衆国内のガソホール製造に使用されるエタノールの40%を生産している。その会社とエタノール擁護に関して発言力が大きく、両政党へ多額の献金をしている。エタノールと石油に関する税的優遇措置(Tax Incentives for ethanol and petroleum):合衆国会計検査院, 2000年9月。石油産業とエタノール産業との補助金についての調査であり、補助金の総額は方が多いことが見て取れる。

ブラジルではエタノールはサトウキビから生産される。
サトウキビはトウモロコシに比べても、生育や容易さで同等以上の醗酵可能な炭水化物の供給源である。ブラジルではサトウキビ生産を誇り、エチルアルコールの他に、砂糖および電力と産業熱源をも生み出す。サトウキビ栽培にはサトウキビへの税金と価格政策はエタノールの生産を非常に巨大農場ビジネスにした。
幾百もの蒸留所が国中に存在している。サトウキビは臼で圧搾され糖液(garapa)を抽出して、残留物 (bagasse)を除去する。糖液はイースト菌で醗酵し、ショ糖はCO2とエタノールに分解される。"原酒"は蒸留され、含水エタノール(水は"鉱油"が得られる。含水エタノールは(エタノール自動車用に)そのままで販売されるか、脱水して(ガソホール車用に)ガソリンの添加物として利用される。サトウキビ収穫が加工プラントに出荷され、約乾燥繊維(バガス,bagasse)とショ糖が含まれている。サトウキビをアルコールに加工する際、抽出されたショ糖全部を使ったとすると72リットルのエタノールが得られる。バガスを燃やすと蒸留と乾燥のための熱が得られる。
私企業のアルコール産業は耕作地の拡大と改善に多額の投資を行った。平均アルコール収量は複利的に増大し、 1978年から2000年で3,000であったものが5,500リットル/ヘクタール(0.30のものが0.55リットル/m2)となり、成長であった。植物換算で、ショ糖が占める熱量は30%を下回る。
熱量の35%は茎チップ中に残存し、収穫の際に耕地に放置される、そして、熱量の35%が繊維質(bagasse)に存在する。

バガス発電の潜在的な電力は、技術に依存するので、 1,000から幅を持つと見積もられている。 高めの見積もりでは、ボイラーとタービン、バイオマスによるガス化で高圧のものに置き換え、現在は収穫残渣も利用することを想定している。サトウキビ残渣から電力を抽出する経済性を確立すると考えられている。
サトウキビを加工している中規模の蒸留所は、余剰電力を販売するかもしれない。砂糖とエタノール販売で余剰電力販売で100万 US$を稼ぎだす。ボイラーとタービン技術を用いると、電力収量はサトウキビのトンあたり180 kWhに増大させることができるものの、現在の(公定)電力価格ではこの投資を回収できない報告書によると、電力価格が世界銀行がバガス発電へ投資するであろうとされている)。

石炭や石油といった他の燃料に比べても、バガスの燃焼は環境に対してやさしい。硫黄分を含まない。濃縮、植物油、陶業、タイヤのリサイクルなど種々の産業にバガスは(重油と置き換える)燃料としても販売される。サンパウロ州ではバガスが使用され、3500万US$の燃料油の輸入を節約した。

エタノール専用車は1980年から1995年まで、膨大な台数がブラジル国内で販売された。
型式証明を審査中である。
1989年には90%以上がエタノール専用車であった。エタノール消費および開発で増加に転じている。
ブラジル自動車のエタノール燃料の使用は、純粋エタノールとガソホールとして、ガソリンと置き換えられている。
ブラジルは産油国であり、現在ではガソリンを輸出している(70億リットル/年)。石油産物、主にディーゼル燃料の国内需要を満たすために輸入もしている(ディーゼル燃料は容易にエタノールに置換できない)。

効果
1980年代自動車燃料へのエタノール使用が広く普及し、大気汚染は緩和された。
サトウキビ畑は、収穫前に、葉を取り除き蛇を殺する目的で焼畑される。それゆえ、国内でサトウキビが作付けされている地域では、焼畑の煙により収穫期には空が灰色になる。広範囲に町に到達するので、呼吸器障害問題がもちあがっている。
サトウキビ栽培者のロビイストは、焼畑の全面禁止を阻止した。農場を見渡す限りのサトウキビ単作地帯の海へと広範囲に置換した。
焼畑による森林火災によって)原始林の減少をもたらした。サトウキビへの作物の転換は過去10年間にわたってたらした。

州立石油企業(Petrobras)は私営の蒸留所からエタノールを購入し、ガソリンスタンドチェーンに純粋な(含水)エタノールと両方を販売する。
エタノール政策が取り消されれば、Petrobrasは、収益をあげることも可能である。この化合物はガソホールの中のエタノールのように大気汚染防止用添加剤として使用される。そのMTBE生産ほとんどは輸出されるが、会社がMTBEを国内市場向けにエタノールの代換え品として販売するならば、収益を上げるであろう。
一方、サトウキビ生産推進派は政治的に批評家から政策を擁護するのに成功している。

バイオアルコール基礎知識

競争力のあるバイオメタノール
最近終了したプロジェクト「黒液(製紙工場の副産物)のガス化と自動車用燃料の生産」で、Volvo Bus社、Methanex社などが、バイオマスが原料となる黒液のガス化によるメタノール製造を行った。 

この中で輸送用グリーン燃料生産の将来性を調査し、現在のスウェーデンの製紙工場はプロセス効率が高いため、ガソリンと競争力をもつ価格でのバイオメタノール生産が可能だという結論を出したとのこと。

スウェーデンにおける潜在的なバイオメタノールの生産量を総合すると、全輸送用燃料消費量の30%近くをまかなうことができると予測され、同時に、スウェーデンのCO2排出量を12%削減可能と考えられてもいるようだ。

ガソリンより安くバイオメタノールが得られるのであれば、わざわざ石油を輸入してガソリンを精製する必要は無く、日本にもバイオメタノールの原料となる森林資源は、かなりあるのだから、活用も可能かもしれない。
しかし、量の問題、また、プロセス効率の問題、コストの問題は残りそうですね。


また、近年、ブラジルでエタノールの輸出増加がみられるようだ。

ブラジルの最近の推算では、国際市場で1バレルあたり40~50米ドルを推移する原油価格に対して、エタノールは同32~33米ドルで、ますます魅力的な燃料となっている。

原油価格の高騰がエタノール輸出の増加につながっているとみられ、昨年同時期の0.92億リットルであった輸出量が、今年5月から7月には7.64億リットルに達している。

ブラジルのバイオエタノールでも、ガソリンより安く、現在は木材からバイオエタノールを製造する技術もできています。

先日は、テレビで朝やっていたが、市民が、バイオエタノールを穀物からつくれるマシンを購入し、自動車の燃料に使っているとのニュースもやっていた。
日本では、ここに税金問題も絡んでくるのであろうが、今後、要検討ともなりそうですね。

バイオアルコール基礎知識

穀物市況と自動車燃料(バイオアルコール登場)の関係

穀物生産国米国の動向
世界最大の穀物生産国は米国である。
米農務省発表の 2006 年 9 月から 07 年 8 月にかけての世界穀物需給見通しによれば、トウモロコシ生産量 2 億 8.230 万トンで 40.9%を占める。
南米のブラジル 5.600 万トン 25%、アルゼンチン 4.130 万トン 18%、両国を合計する9.730 万トンと米国を上回る。
内陸部にあり、収穫した大豆を輸出港まで約 2.000kmトラックで陸送しなくてはならない。

穀物取引の中心は、シカゴ商品取引所(CBT)で、北半球、南半球双方に穀物生産地を有する大陸は米州の他には無い。
作付け、生育、収穫による在庫と需要で一方、それを見ながら需要予測のもとに南米で農作業が進められ、その南米の作柄も価格に影響する。

用途として注目されているのがエタノールである。
米国は包括エネルギー法で、ガソリンに添加できるエタノール量を倍近い年間 75 億ガロン(1 ガロン 3.785?)まで引き上げる方針を打ち出した。
エタノールは水分を含みやすく石油用のパイプラインは錆付く恐れがありエタノール輸送には使えず、陸送しかない。その生産地から製油所までの輸送のコストと時間は馬鹿にならない。

大豆とトウモロコシ価格差縮小米中西部の穀物生産者は、9~11 月に収穫を終えると翌春の作付け計画を立てる。
年末までに種子を購入すると価格割引される制度があり、大豆とトウモロコシのどちらに作付けするかを検討する。
トウモロコシ割高傾向により、米国では来春トウモロコシの作付けが増えると見られている。
ガソリン代替品のエタノール向け需要が堅調であるためとされている。

昨年同期には 2.75 倍で大豆作付けを選んだ生産者が一転今年はトウモロコシ作付けに向いる。
エタノール生産工場は全米で百ヶ所を超え、さらに 44 工場が建設中で、原料トウモロコシの引き合い堅調で、市場関係者の間では、当面 3 ドル前後の高値を維持するとの見方が強い。
米農務省によると、エタノール向け需要は約 2 倍に膨らむ見通しで、米国の在庫は過去最低水準に落ち込む見通しとなっている。

中国始め新興国の穀物とガソリン需要は簡単に衰えることは無い。
こうした動きの中で、世界的な「カネ」あまりの中、投資家はそれが切り上げに繋がっている。

穀物の国際価格の急騰混乱米国の来春収穫する冬小麦の作付けが進んでいる。
その中で 2006 年 10 月 16 日米農務省が発表した 2006~07 年穀物年度のオーストラリアの小麦の予想生産高は1.100 万トン、前年度実績の 2.450 万トンの半分以下で輸入国に転じるとの声もある。
南半球の有力輸出国オーストラリアの旱魃で生産高が激減の見通しでシカゴ商品取引所の小麦価格は 1 ブッシェル(27.2 キロ)5 ドルを突破し約高値となった。

生産者小麦の作付けを増やすと見られ、これまでの約 5.700 万エーカー(1 エーカー:40 アール)を 6.300 万エーカーにすると見られている。
小麦と穀物の産地が重なるのは、イリノイ州、カンザス州、ネブラスカ州などで、小麦の作付けが広がれば、トウモロコシや大豆の作付面積が減る。

小麦の作付け後は、余剰感の強い大豆よりも採算の良いトウモロコシを作ろうとする農家が増えそうである。
大豆は記録的豊作と確認されながらもシカゴの大豆相場が上昇しているのは、作付け減少を見通しての値動きである。
農地は異常気象で南半球の小麦供給が激減すると北半球の作付け面積が小麦が割安な他の穀物の作付け面積を圧迫して、高値が穀物にも広がる。

大豆豊作で、これからブラジルの作付けが減るかもしれない。
こうしてドミノ式に穀物高値維持が拡がりを見せいる。
燃料価格と政府補助金がエタノール工場へ生産拡大への追い風となっている。
農産物市場はこれまで魅力が乏しかったが、世界人口増、アジアの食糧需要の急拡大、それに加えてのエタノール燃料需要増から農地の価値の急騰を考え、長期的視点に立つ投資家が世界中の農業適地を買い漁り始めている。

異常気象による穀物生産への影響、需要の急速な伸びに対して、生産は追いついて行けるのかが課題となっている。


サトウキビ産地のブラジルは、欧米企業がアルコールをガソリンに混ぜ自動車燃料と用いるフレックス車を 2003 年に初導入して以来、新車は 7 割を占め、この分野では先進国である。
主要生産国タイの製糖大手ルン・ルアンググループへエタノール技術支援事業が進められている。
米国では、米欧石油大手が販売するガソリンにエタノールを混合する事を決めた。
このためエタノール燃料の供給が不足するとの懸念が浮上し出している。
エタノール生産世界のエタノール生産は、107 億 7.000 万ガロン(2004 年米業界資料)で、その中で超大国は、二国である。

大量生産し、集積が容易で生産コストが安く、しかも地産地消が好ましい液体燃料となると、米は特殊な条件でしか成り立たない。従って、ブラジル、インドはサトウキビ、米国、中国はトウモロコシ、フランスは小麦、ビートをアルコール生産の主原料として
いる状況にある。
大手穀物商社 ADM(アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド)は、米国内エタノール市場の 3 割を握る最大手だが、エタノールの生産能力を 2008 年までに方針である。
ガソリン消費策の中の一番早い成長事業がエタノールと業界は見ている。
ガソリンスタンドで、エタノール混合燃料を補給出来るのは中西部を中心とした約 600 ヶ所に過ぎない。
米コーネル大学、デヴィッド・ピメンテル教授の試算では、トウモロコシが原料の場合「米国でエタノールの生産・精製に費やすエネルギーは、エタノールが生み出すエネルギーを 29%上回る」としており、石油漬け農業穀物からでは無く、太陽光による天然エネルギーによる炭素固定された木材・草木、それも廃棄されるものを原料としてエタノール生産する技術革新がこれからの目標となる。
植物からバイオエタノール生産技術最近、サトウキビやトウモロコシなど植物を原料にしたアルコール燃料「バイオエタノール」が注目されているもう一つの理由として、ガソリン代替と同時に地球温暖化対応の利点である。
菌や酵母を使って発酵させ、蒸留・脱水するとエタノールが得られる。
石油エネルギー漬け農業による穀物からエタノールを作り燃料として使用することは、化石燃料を消費する事と変わりが無い。
米エネルギー省の試算では、様々な穀物や森林の廃材を活用することで米国はバイオマスを生産出来る。
これで米国は 2030 年までに国内液体燃料需要のほぼ 1 を置き換えるだけのエタノールを生産出来るとしている。
ジョージ・ステファノポーラス教授は、セルロースを砂糖に分解する効率的方法を見つけ、砂糖と植物系化合物を好むエタノール発酵微生物を育成し量産する方式を創出することが課題となるとしている。
最近遺伝子組み換え大腸菌「KO11」は C5 糖を発酵させエタノールを作る事が出来ると報じられ、各処で木材からのエタノール製造実験が進められている。
エタノール市況原油に連動かガソリン代替の自動車燃料エタノールの需要拡大が、エタノールの原料であるサトウキビやトウモロコシの需給を引き締めるとの見方が強まり、サトウキビから作る粗糖価格は高値圏となっている。

シカゴ商品取引所は、2005 年 3 月にエタノール先物を上場したが、トウモロコシ、大豆など主要穀物が値下がりしても、エタノールは上昇している。
産地ブラジルでサトウキビがエタノール工場に出荷され、粗糖生産が減ったためである。
この中で、ブラジルは、アルコールとガソリン併用のフレックス車が普及しており、2005 年総販売台数 163 万台中フレックス車 55%、ガソリン車 37%、デイーゼル車 8%と燃料用アルコール需要が原油高騰によってエタノール生産が増強された。
耕作地面積は、このうちサトウキビは600 万ヘクタールで、その中から年間約バイオエタノールを生産、約 240 万キロリットルを輸出している。

ブラジル政府は、雇用拡大対策として、バイオエタノール生産の拡大を進めており、毎年 100万キロリットル以上急増している。
サトウキビからのバイオエタノール生産技術効率化の研究開発を遺伝子組み換えを含めた先端技術によって進めるとサトウキビ生産地の調査も国策として精力的に行なっている。

食用油の原料となる菜種は、オーストラリアとカナダが供給国であるが、オーストラリアが旱魃不作のためにカナダへの供給依存が集中し、国際価格指標のカナダ・ウイニベグ市場で 2004 年 9 月以来の高値水準となった。

カナダ穀物委員会によれば、カナダの 06 穀物年度(06 年 4 月~07 年 3 月)の菜種輸
出量は、前年同期比 43.8%増の 151 万 9.000 トンとなっている。
欧州などで、自動車の代替燃料として菜種油が使われている事もカナダからの輸出
増に結びついているとしている。

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穀物市場と自動車の代替燃料の関連はコスト論への影響を含め複雑である。

自動車ガソリンにバイオアルコール混合 2008年実施?!

「温暖化対策のため、自動車ガソリンにバイオアルコール混合。2008年実施」

地球温暖化をもたらす二酸化炭素削減目標を達成するため、環境省の検討会ではレギュラーガソリンにバイオアルコールを混合してゆく方針を12月に固めた。
アルコール混合ガソリンは欧米ではすでに具体化しており技術的課題は少ないが、エンジンの安全性試験などが必要になる。
このほかコスト面では、バイオアルコール製造コストの低減研究が必要となる。

食用油と争奪も始まっている。
食と液体燃料との果てし無き争奪の始まりは、食料の高値維持構造定着となって、生活者に対するインフレ圧力化しつつあることも見逃す事が出来ない。


memo
2003年から対策を進めて2008年からは10%混合ガソリンを標準とする方向。
アルコール混合ガソリンは欧米ではすでに具体化しており技術的課題は少ないが、エンジンの安全性試験、バイオアルコール製造コストの低減研究が必要となる。
京都議定書では、日本は2012年には1990年よりも温暖化ガスの排出量を6%削減することになっており、バイオアルコールは二酸化炭素排出量に算入されないため、10%混合ガソリンの使用が標準化すれば1%削減に相当する。

二酸化炭素海洋隔離国際共同実証試験中止!

ノルウェー沖の二酸化炭素海洋隔離の国際共同実証試験は中止になって久しいらしい。
1997年から海洋隔離の研究を進めてきた日本でも、日本近海で2004年に実証試験を予定していたとのことだが、この計画を見直してしまった模様である。

概要以下

地球温暖化の原因とされる二酸化炭素を集めて海に溶かしこんで隔離する、日米ノルウェーなど6ヶ国による世界で初めて国際共同実証実験がノルウェー沖で予定されていた。
海洋隔離とは、火力発電所などから回収した二酸化炭素を船で海洋沖に運び、2千メートルの海中に溶かし込みガスハイドレートとして隔離する方法。

しかし、当初実証実験実施に前向きであったノルウェー政府は、2002年12月、環境への副作用を心配する国際世論に配慮して実験許可を与えなかったため、計画は中止となった。

日曜日, 2月 04, 2007

横浜の風力発電

横浜市にできる、大型風車について、ミニ公募債「横浜市民風車債(仮称)」の発行による市民参加を募っているとのこと。

風車による風力発電事業を市民参加形で実施しようという動きだ。

概略は以下。

横浜市では、環境行動都市の実現に向けて、市民一人ひとりが具体的行動を起こす契機とするため、また、自然エネルギーの利用促進や地球温暖化対策に資する事業として、横浜港のほぼ中心に位置する瑞穂ふ頭(神奈川区鈴繁町)に、大型の風力発電機を建設する計画を進めています。
平成18年度末には、港ヨコハマの新たなランドマークが誕生します。

場所は、横浜市神奈川区にある瑞穂ふ頭という場所に建設されます。
風力発電を設置している自治体は他にも数多くありますが、そのほとんどは、周辺に建物等の少ない郊外などに設置されています。
それに対して、横浜の風車は、年間4,500万人もの人々が訪れるみなとみらい地区などに隣接した場所に建設され、より多くの人々に環境にやさしい風力発電を知ってもらうのにとても適した場所なのです。

瑞穂ふ頭は、基本的に一般開放されていないので、自由に風車の足元まで行くことはできませんが、風車が完成後、より多くのみなさんに、間近で風車を体験していただけるような見学ツアーなどを開催する予定ですので、どうぞご期待下さい。

詳細は以下参照。

http://www.city.yokohama.jp/me/kankyou/mamoru/furyoku/
http://www.city.yokohama.jp/me/kankyou/mamoru/furyoku/mechanism/index.html

このクラスの一個の風車で、おおむね860世帯の電気がまかなえるようだ。

簡単に1000世帯分とする。

日本は、1億人、一世帯4人として、2500万世帯
すると、風車が、25000個あれば、いいことになる。

計算は簡単だが、大変な数ではありますな。

地球温暖化最新情報 追加

テレビで色々と放映もされた、「IPCC=気候変動に関する政府間パネル」であるが、
正式には、
国連「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)の第1作業部会は2日、地球温暖化の分析・予測をまとめた第4次評価報告書「気候変動2007―自然科学の論拠」
を正式に発表ということになろうか。

その概略は、

地球温暖化は確実に進展している。
パリで平均気温が今世紀末には、最悪の場合6.4度上昇するという、これまでの報告を上回る予測を発表。
洪水、暴風雨、雪氷融解など世界中で見られる現象を、人間活動による二酸化炭素など温室効果ガス増加に起因する温暖化と明確に位置づけた。

ということであろう。


某テレビ番組では、元ゴア副大統領も出演し、最悪10年もすると地球に人は住めなくなるなどのセンセーショナルなタイトルで訴えかけていた。


地球は、夏場、酸素が多く、二酸化炭素は少なくなり、冬は逆に二酸化炭素が増える。ジグザグ状に二酸化炭素量は増え続けている。しかも、ここ50年間で特段に。。。

カトリーナハリケーンも温暖化の一結果。ハリケーンは、従来に比べて1.5倍のエネルギーを持つにいたりつつある。

面白かったのは、家畜たちは、人口増加以上に増えており(ふやさねばならず)、そのゲップからは、NOxだかなんだかの温暖化物質が吐き出されるという話。
だから、家畜たちにもサプリメントにより、それらの排出を減らさせることが必要などの話もでていた。

恐ろしい現実としては、人類は、今の化石燃料使用形の生活を改め、それらの利用を半減させていかないと、地球温暖化はさらにさらに進むとの話もでていたことだ。

現実は、相当きびしい。

50年後は、高台で涼しげな生活をしたいなどと、考えてもらうのは、子供たち、孫たちの世代となる。

まずは、この現実を多くの人に知らしめるべきであろう。

ゴア元副大統領は、「不都合な真実」という映画もつくり、その恐怖を訴えているようだ。
http://japan.cnet.com/video/story/0,2000056064,20341237,00.htm
クリントン政権下で副大統領を務め、2000年の大統領選挙で破れたアル・ゴア氏。彼はいま、映画「不都合な真実」を通じて、地球に起きている温暖化の危険性を世界中に訴えている。

ゴア氏は、1000回もこの関連の講演を実施しているようだ。

金曜日, 2月 02, 2007

地球温暖化最新ニュースたち

地球温暖化について議論してきたIPCC=気候変動に関する政府間パネルは2日、パリで平均気温が今世紀末には、最悪の場合、6.4度上昇するという、これまでの報告を上回る予測を発表し、地球温暖化が確実に進んでいるとして対策の重要性を訴えました。

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温暖化「人間が原因」、国連4次報告を正式発表
国連「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)の第1作業部会は2日、地球温暖化の分析・予測をまとめた第4次評価報告書「気候変動2007―自然科学の論拠」を正式に発表した。
洪水、暴風雨、雪氷融解など世界中で見られる現象を、人間活動による二酸化炭素など温室効果ガス増加に起因する温暖化と明確に位置づけ、気候変動の厳しい現実を突き付けた。
京都議定書とその後のより削減体制をめぐる影響は必至だ。
平均気温は0・74度上昇し、同0・6度とした第3次報告書に比べ、温暖化が加速していることを示し、各国に緊急課題として取り組む必要性を指摘した。
平均気温の上昇を海水面の上昇を18センチに抑制できる可能性があるが、温暖化が進む化石燃料依存型の社会では、平均気温は海水面はすると予測した。北極海の海氷は晩夏には消滅すると予測した。
温暖化の影響で、海水の酸性度を示すpHは0・14~0・35下がり、海の酸性化が進む事態にも警告を発した。報告書を取りまとめたIPCC第1作業部会のスーザン・ソロモン共同議長は2日の記者会見で、「温室効果ガスと地球温暖化の行方は、今後の社会のあり方をめぐる選択にかかっている」と途上国を含む世界各国に対し、実施を求めた。
これまで、2001年に3次にわたる報告書をまとめた。
今後IPCCは、温暖化の生態系や影響を評価する第2作業部会報告を4月に、気候変化への対策を評価する第3作業部会報告を5月にまとめる。温暖化ガス削減量、京都議定書目標値の2倍となる見込み。

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英国環境・食糧・地方省は1月31日、2005年の温暖化ガス排出量を公表し、1990年より排出量が減ったことを明らかにした。

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70年までに気温5度上昇 シドニー、地球温暖化で オーストラリア・ニューサウスウェールズ州政府は31日、地球温暖化のため、州都シドニーでは平均気温が2070年までに暑さに関係した病気による高齢者の死者数が50年までに最大7.5倍に増えるとの報告書を発表した。
気象庁によると、シドニーでは1日の最高気温の年平均が21.6度。
降雨量は70年には最悪の場合、40%減少するとしている。一方、50年までに海面が20センチ上昇した場合、シドニー北部のビーチへの浸食は最大22メートルにも及ぶという。
報告書はまた、温暖化のため、高齢者の間で暑さに関係した病気のリスクが高まると指摘。


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温暖化、人為的原因の可能性「非常に高い」と IPC報告

パリ(AP) 当地で開催されている「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」で、地球温暖化は人為的な原因によって起きて可能性が「非常に高い」と報告書が発表される見通しとなった。
報告書はまた、温暖化や海面上昇が「今後何世紀か続く」との見解を述べている。
文面は、「過去50年にわたる気候変動が、自然現象のみの結果である可能性は非常に低い」と化石燃料の消費など、活動が温暖化の原因であることを認めている。
レポートでは、人為的原因の可能性が「高い」としたのに対し、さらに踏み込んだ表現となった。
05年に米南部を襲った「カトリーナ」に代表されるような大型ハリケーンの増加は、「温暖化の影響である可能性の方が高い」と述べている。
IPCCは5-6年ごとに温暖化に関する報告書をまとめている。
2日発表分は、報告書の第1部に当たり、4月には温暖化が及ぼす影響について述べた第2部が発表される予定だ。

木曜日, 2月 01, 2007

地球温暖化傾向

今朝、また、テレビで、地球温暖化についてちょっと話題になっていた。

今世紀末には、6.3度上昇という説もあるとのこと。

以前は、5.5度といっていたような気もするので、もしかすると、現状実態を踏まえて、推測シミュレーションが
さらになされた結果かもしれない。

東京でも真夏は、40度を越す日々があたりまえになるのかもしれない。

被害は、水没地域・国増大、津波被害の増大、旱魃、土地・国土の面積減少、水飢饉・・・・

また、以前からいわれているように、亜熱帯化などによる、南方の生物の北上、はやり病の変化などもある。

北極の氷がとけても、水面はあがらないが、
南極の氷がとけると、水面は確実にあがる。

また、南極の氷が、海面にドブーンと落ちると、大津波が発生するという恐怖もこれありである。

今年の暖冬は、それらの前兆なのかどうか。

孫の代は、やや海抜高度の高いところに住まいを構えて欲しいものである。

月曜日, 1月 08, 2007

地球の抱える危機たち、そして地球温暖化

私のとあるブログ内から、

さらに、とあるブログ

に飛んでいくと、アマチュアSFとしてであるが、地球の危機たちが何点か述べられている。・・・文末に抜粋転記あり・・・


SFがかってはいるが、その中でも、もっとも本当らしく、現実的なものが、地球温暖化であろう。
このブログでもその恐怖と実態を色々と探っていきたいところである。

end





・・・アマチュアSF、地球の危機たち抜粋転記・・・以下参照

ところで、今まででてきた、次の説のうち、もっとも今後、現実に我々への悪影響がありうる話としては、どれであろうか。

A: 地球温暖化継続説による危機説
B: 地球磁場変異と磁場減少による危機説
C:フォトンベルト突入による危機説
D:地球全球凍結(アイスボール化説)による危機説
E:番外・・・地球への隕石衝突説
F:番外・・・宇宙人による地球侵略説

Tyees見解では、A→B→その他は?
Cは、いい影響かもしれず、天変地異が生じるということについては?と思っている。
Dは、NHKでも特集されたシリーズで、放映されたので、ご存じの方も多いであろう。
これは、1998年、ハーバード大教授のP.F.HOFFMANが、地球が全球凍結状態に陥ったとする「スノーボール地球仮説(Snowball Earth Hypothesis)」を復活させたことが発端のようである。彼は,原生代の地層が広く分布するナミビアのオタビ地域の地質調査により、この仮説に論拠を与え、最近では、数々の証拠がさらに見つかりつつあるようだ。
かつて、いわゆる氷河期とは全く別に、地球表面全体が厚さ1km以上の厚い氷で覆われた状態になってしまった地球全球凍結(アイスボール化説)は、まず間違い無くあったのではないかと思う。(地球が46億年前に誕生してから、22億年前と7億年前の2回ほど生じた。)
モデル計算によると、地球全球凍結のときには海の氷の厚さが平均1.4キロに達し,平均気温はマイナス40度Cまで下がるとのことである。海氷が両極域から広がり,いったん中緯度をこえてしまうと,地球全体の太陽光反射率が急増し,地球に吸収される熱量が低下する。して、これによる流入熱の減少によってさらに気温が低下し,海氷が広がり,太陽光の反射率がさらに上がる。この悪循環で、アイスボールはできあがるらしい。そして、100年後、二酸化炭素の増量により、氷解していく。
しかし、今後またこの現象がおこるとの仮説については、聞いたことがない。
但し、火山噴煙なり隕石落下による大異変、大火事などがおこり続け、日光をさえぎるものが、数パーセント増えるだけで、気温は下がるとの説もあるので要注意である。
SF映画?のデ○ ア○○ー トゥ○○ーの世界は訪れない事を祈りたい。
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E(隕石衝突説)はありうるが、そろそろ、世界もこれについては、隕石の軌道をずらす等の対策検討を始めたようだ。まさに、SF映画アル○ゲ○ンの世界であろうか。
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F(宇宙人地球侵略)については、ノーコメント。宇宙人は存在するとは思うが、良い宇宙人であるかもしれない。宇○戦○のような事態は想像したくない。
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やはり怖いのは、A:地球温暖化継続と、B:地球磁場変異と磁場減少
南極の氷が一部割れて、海中に落ちつつ有るのは本当である。そして、全部がそうなると、まさしく、70m程海面はあがるらしい。
もう、既に、海岸線が縮まりつつある国もあるし、そのうち、なんらかの対策をしない限り(温暖化ストップか防波堤)海面下になる国も相当あるようである。
また、亜熱帯域が広がり、珍しい虫や生物が、日本にも南端から上陸してくる。怖いのは、伝染病なり、南方のみの奇病が、日本にはいってくることであろうか。昆虫類等の媒介の影響もあり、これらについては、無視できない内容となるかもしれない。

温暖化ストップは、真剣に取り組むべき課題であろう。
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B:地球磁場変異と磁場減少についても本当であろう。
ここ30年間で地球の磁力の減少率が高まっているらしい。
但しいつその影響がでてくるかについては、議論のあるところであろうか。
磁力が弱くなるにつれての影響は
・磁力による方位がわからなくなり(船や飛行機は大打撃)、鳥は方向感覚を失い、オーロラがあちこちで発生し、有害な宇宙線が降り注ぐ等。
この問題については、地球温暖化対策が十分となってきた後、話題になってくるであろう。
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しかし、日本においての最も怖いものといえば、

地震と津波と、某国からのミサイル攻撃。

そして、数年以内におきるかもしれない、某国のバブル崩壊と通貨切り上げ、国債関連の破綻、年金の破綻といったところであろうか。

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こうなると、神頼みも含めて、フォトンベルト突入による人類の高次化を切にのぞみたくなってくる。
太陽系は、1987年以来フォトンベルトへ入っており、そして、地球も含めて太陽系は、2012年12月22日にフォトンベルトに入りっぱなしになり、通過するには、おおよそ2000年間かかるとのことである。
この間に、人類は賢くなってほしいものである。

いや、2000年も時間はないかもしれない。

新しいエネルギー源の成功無しには、後100年もたつと、全世界は、人類は縮小均衡を余儀なくされる。