超高齢化社会と長寿遺伝子

日本の65歳以上老年人口が、総人口比で、22.0%から、22.5%(2009)へと増加傾向であるようだ。
21%以上は、超高齢化社会と呼ばれるそうだ。

日本は、
1970年に高齢化社会(老齢化率7%超)へ、
1994年に高齢社会(老齢化率14%以上)へ、
そして、
2007年?に、超高齢化社会(同21%以上)へと突入した。

-memo-
老齢化率・・・65歳以上の人が総人口に占める割合のこと。
2005年には、20.16%であった。
日本の人口はご承知のとおり、2004年末に1億2783万人(国内に住む日本人と外国人)でピークを迎え、その後は、1億2770万人代を保ってきた。毎年の日本人減少を外人入国者、国籍取得者で補ってきたが、2009年には、本格的な人口減少が始まるらしい。
日本の出生数は今まで108万人前後、しかし、08-09年からは、105万人程度以下になる。
死亡数は110万人程度。5万人以上の自然減。
グローバル化の進展で、8-10万人ほどの出国超過(日本人の海外進出)を続けてきた社会減は、グローバルな環境の悪化で、5万人程度に縮小。自然減と社会減をあわせると、10万人レベルで、人口の縮小が始まる。円高で、外国人の来訪等も減るであろうし。。。

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今回の不況は、リーマンショック、いや、サブプライム、いやいや、日本の場合は政治不況との意見もある。

しかし、ひとつの大きな根本原因のひとつは、老齢化の進展と、少子化、人口の減少によるものであるとの説もある。

マクロには、人口の減少と、老齢化の進展による生活スタイルのチェンジは、大きく実世界に影響してくる。

これをくいとめる方法には、いくつかの案があるわけであるが、それぞれに課題もあるようだ。

たとえば、移民の受け入れ。しかし、これについては、移民導入コスト、文化ギャップ解消等の課題がある。
次に、女性労働力のアップ。
ロボットなどの導入(生産)
消費分野では、ペット等を含めて考えれば、増大している部分もあろうか。


そして、大きく生産人口部分の増強については、以下の案もある。
即ち、現在の生産年齢人口の定義を変更してしまうというものである。

現在の定義は、
・年少人口0-14歳　13.5→13.4%
・生産年齢人口15-64歳　64.6→64.2%
・老年人口65歳以上　22.0→22.5%


日本は長寿国であり、65歳の老人??も大変元気な方が多い。
だから、老年人口を75歳以上としてしまう。
して、生産年齢人口を25-74歳とする。
年少人口は、0-24歳。
このような定義案にすると、

・年少人口0-24歳　23.5%
・生産年齢人口25-74歳　66.3%
・老年人口75歳以上　10.2%

となり、老齢一人を養う生産年齢の人の数は、2.86人(2009、2008は2.94人)が6.51人となる。

少子化を食い止めるには、1.5人を多く割ってしまった世界的にも非常に少ない合計特殊出成率をあげることも必要だと思われる。
しかし、一方で、女性の労働力のアップが、これにつながるかどうかは不明である。

夫も含めて、男女のどちらが、働き、子供の世話を誰がみるのか、交替でみられる仕組み、また、社会や会社への復帰の仕組みが整っていることも必要だ。

これらを、移民も含めて実現していくことが必要だが、バランスの問題、各種対策が必要であることは、各国の例も示している。

各社でも、ダイバーシティ化ということで、女性の採用、グローバルな採用(外人採用など)を増やしているおり、各種施策も推進しているわけだが、試行錯誤しつつの推進となっているようだ。

移民については、ドイツへのトルコ人移民、フランスへのアルジェリア人移民などの例もある。アメリカは、しかし、オバマ大統領が生まれ、移民政策については、昔から、推進されてきているわけだし、アメリカの出生率は、既に2人前後で安定しているようだ。

そして、たとえば、フランスの出生率は2人を一時かなり下回り始めたが、今では、上向いており、既に2人前後となっているようだ。フランス人は無理な結婚はしないようであるが、子供の養育をどうしているのであろうか。この辺りの事情には私は疎いので、今後研究を深めていきたいものである。
また、
北欧諸国、フィンランドやスウェーデンなどにも、数々のヒントがありそうである。

移民政策の推進・課題解決、そして、出生率向上の仕組みがあるのであろう。

日本は、日本流として、これらの成功例(失敗例も勿論あるが)を参考にしつつ、推進をしていくことも必要であろう。
もっとも高齢化の進みつつある日本であるからこそ、できることもあるのではないか。

出生率の向上には、税金対策なども必要ではないかとの説もある。
たとえば、2人、いや3人以上子供のある家庭は、税制優遇を受けられるなどの仕組み。

そして、元気で長寿化の推進。
高齢疾病の低減推進。ロボットを含む介護の充実。


小さな子供達のケアをできる場所、そして、老人介護のケアをできる場所。
これらを、60歳以上のメンバーで基本支えていけると、若手は、仕事に励みつつ、子供を3人育てることも可能となるかもしれない。

この不況が、これらを阻害する大きな要因とならないことを期待したいが、現実はきびしい。
不況になると、一般的には、出生率も増えない、減る方向となるであろうし。


最後に明るい話題をだしておこう。

長寿遺伝子の研究が進んでいることである。
単細胞生物では、3割程度長寿となるケースもあるそうだ。
たとえば、サー2遺伝子は、適度な運動と、食生活の縮小(食事量の半減)でスイッチオンになるが、食生活縮小は、健康に悪影響を及ぼし、ハッピーなものでないことから、異なるスイッチオンの機能が研究されている。たとえば、野菜の皮や、赤ワインが、良い影響を与えるとの研究もでてきている。レスベラトロール。。。

長寿研究が進むことは、一方で、実老齢化の進展を食い止め、老齢疾病の原因を低減し、元気で若々しく長生きにつながるとの研究もされている。

すなわち、長寿推進は、元気で病気のない老人を増やす。老人というよりも、実生産年齢の人たちを。

また、15年から30年たつと、GNR革命が起こり、若返り、不老の対策も長寿以外の面からもサポートされるとの説がある。

この時には、コンピューターは、人類の知識総量を質的にも凌駕する可能性さえあり、
コンピューターと良い関係、バランスを保てれば、爆発的、革命的な革新、発見の連鎖が起きる可能性さえある。

老人から若返っていくような映画も2月にははやるようであるが、
将来、形式年齢と実年齢は、わからない、形式年齢は意味のないものに変化していくかもしれない。
65歳だが、みかけと内容は、40歳くらいの若々しい、人間になりたいものである。

そして、本当の超老齢世代と、子供達のケアをきちんとできる場を作り、
若者達には、生産性高く、知的にも高い労働をしてもらって、
人類はまだまだ発展していける。

そんな将来を明るくめざしたいものである。

不況の中に会っても、根本的な中長期の重要な課題は変わらない。
はやり言葉に踊ることなく、基本をおさえて、いきたいものである。

団塊の世代

1947から1950年生まれの人たちは、およそ1000万人ほどもいるらしい。

2007年には、1947年生まれの人たちは、おおむね定年を迎え、いわゆる、2007年問題も始まる。

この問題に対処済みの企業、そして、悩みつつある企業も沢山あるのであろう。

また、現在、30代前半から半ば、いわゆる団塊のジュニアたちの世代までは、急激に、今までのシニアたちは減っていくことになる。


会社内の世代交代でいうと、50代後半から、40代後半に譲るのか、
いやいや、もう、40歳以下の団塊ジュニアに譲るのか。

悩みどころである。



一方の団塊の世代は、元気である。
まだまだ働けるようにも思うし、若者たちよりむしろ元気があるかもしれない。

60歳以上人口は、2000年には、3000万人であったが、2010年には、4000万人となり、全人口の三分の一を占めることになるらしい。

シニアは、健康であり、生き甲斐があり、生活不安がなければ、十分に働けるし、また、世の中のバランスある活動をうまく創出できていくかもしれない。

寝たきり老人を増やさないためには、生活習慣病を避ける生活、生き甲斐ある生活、人との交流ある生活などを推進する仕組みが必要であろう。

シニア層は、社会に感謝し、地域や他人の役に立ちたいとの思いも強いとの統計もあるようだ。

シニアは、自分探し、仲間づくり、社会貢献などをニーズ・シーズとしつつ、
こだわり、つながり、役に立つことなどの行動へと進んでいくだろうとの説もある。

自分探しは、こだわりに、そして、多趣味や商品探索へ
仲間づくりは、つながりに、そして、同好の士、旅、口コミへ
社会貢献は、役に立ちたいに、そして、ボランティアやNPOに


シニアのライフスタイルマガジン、コミュニティサイトなどを運営する「シニアコミュニケーション」なる会社もできているようだ。
シニアの情報はシニアに聞けとのポリシーのようである。こだわりを大切にしているようだ。
50歳以上の人しか会員になれないようである。


その他、「クラブツーリズム」により、シニア層のクラブ創出の事例もあるようだ。
異文化交流・・・世界遺産クラブ
自然・健康・スポーツ・・・日本百名山をめざす会、クラブツーリズムダンスクラブ、ふれあい乗馬クラブ
仲間づくり・・・昭和一桁クラブ、酒肴の友、我等釣り仲間
くつろぎ・・・・温泉大好きクラブ
趣味・・・写真・合唱団、スケッチ、宇宙旅行、美食探訪クラブなど
会員誌・・・「旅の友」


一方、不安面は、
住宅ローン、教育費からの自由。
さらに、健康リスク、長寿化リスクも存在する。

シニアの8割は持家。ニューヨークやパリに比べて、東京は持家比率が高いらしい。
シニアの固定資産比率は7割にも達するらしい。

これらの解消のためには、「リバースモゲージ」という仕組みもありうるようだ。
資産をアクティベートするために、シニアの居住不動産を担保にして、生活資金を融資。
相続人は、借り手シニアの死亡時に、担保不動産の売却により、清算をするような仕組みとのことである。

これには、自治体、金融機関、不動産会社などが、システマティックに対応する必要があろう。


健康第一、自分探し、仲間づくり、社会貢献、生活不安解消

これらがそろえば、未来は明るいかもしれない。

プラチナ・エイジ

これまた、少々古い情報です。
2006年4月のおそらく日経ビジネスに掲載された金言といえる言葉から。

人口減は怖くない。プラチナ・エイジを築け!

堺屋太一氏の言葉です。

以下詳細
--
高齢者が好きなもの、欲しいものを遠慮なく求めることで高齢者市場を広げ、より便利で快適なプラチナ・エイジを築くこと。
それが次世代の高齢者の役に立ち、この国を世界最先端の「好老文化国家」に育てる道である。
高齢者よ、我儘であれ。それが日本を発展させる道である。
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なんとも、心強いお言葉である。

まだ、高齢者にはまったく達していない自分ではあるが、今から、この言葉を糧のひとつとして、がんばりたいものである。

とある先生のお話によれば、
現在では、老人とは、75歳以上と定義しなおしてもよいのではないかとの話もあったように記憶している。

これまた、心強い言葉である。

年をとったとか、休みたいという気持ちもでてくるわけだが、まだまだ若い。

シルバーでもなく、
ゴールド、
そして、プラチナ、

いやいや、そのうちには、ブラック・エイジを築いていきたいものである。　笑

すでにおこった日本の人口減少の現実

「2006年には、人口のピークを迎え、以後、2007年からは、日本の総人口は0.33%平均で低下していく。」
等ともいわれ、
昔は、2010年頃といわれていたと思うのだが、毎年ピークが前倒しになってきて、二年ほど前の時点では、「場合によっては、2004年ないし2005年が日本人口ピーク」という説もあったようである。

結果的には、
2005年10月1日現在の国勢調査結果、1億2776万人
(2000年は、1億2693万人)
2004年は、1億2778万人

ということで、2005年10月は一年前に比べて、間違いなく、減少に転じているようだ。
そして、
2005年10月は、戦後初めての人口減少であったようです。

また、住民基本台帳に基づく調査結果では、2006年三月末時点で、

1億2705万5025人であったようです。


次回、2007年3月末の数字がどうなるか。
昨年2006出生率のやや増加もあったことで、どのようになるのか、
興味深いところであるが、国勢調査と住民基本台帳の結果に乖離があることについては、留意が必要であり、同じ調査の経年変化に基づき、減少動向をウォッチすべきであろう。

しかし、2005/10時点、ないし、2006/3時点の、減少傾向を示すふたつの調査がでそろったわけで、間違いなく、日本人口は、ピークを向かえ現象に転じたことになる。


このままいくと、「953年後に最後の日本人が生まれる」との計算もあるらしい。
せいぜい、日本人の寿命は、残り1000年であるということになってしまう。。。

また、0.33%ずつの減少論でいくと、約300年後には、ゼロになってしまうというおそろしい結果。。。

しかし、世界に目を向けてみれば、まだまだ、世界の人口は増加している。

中国の一人っ子政策はかなりしっかりしているようであるので、そのうち、こちらも増加はとまってくるだろう。が、しかし、インドはまだまだ増加の一路であろう。

しかし、結果として、ゆくゆくは(おそらく今世紀中)、世界全体も、人口増加なしに、暮らしていくことを考えねばならなくなる。

人間は、増加を終えるのである。

もちろん、各国が、そして、世界が、これを予測するからには、色々な手をうつであろう。
また、予測もしない、人口増加がおこるかもしれない。

しかし、現実は、さらにきびしい。

まずは、世界規模では、戦争をなくし、温暖化防止、砂漠化防止を望みたいところである。

そして、日本では、多くなる老人?の活用、女性の活用、移民受け入れなどを考えていかねばならなくなるだろう。

明日は我が身の問題でもある。じっくりと考えていきたい。

国立社会保障・人口問題研究所の統計 -超老人国家への道-

日本において、少子化対策を何もしなかった場合、
100年後の人口は、半分以下の4600万人になると予測されているらしい。

高齢化も深刻で、2030年には、日本人の三人に一人が65歳以上という、超老人国家になる見込み。

日本の生産年齢人口(15-64歳)は、1995年がピーク。
2020年には、100万人減少。
2050年には、3000万人減少となる見込み。

既に過疎化が進む自治体では、人口が半減しているところもある。

そう、都心は別としても、地方、特に過疎地域では、すでに、人口半減となっているのだ。
(e.g.新潟県佐渡市など)


これに対応するひとつの策が外国人の受け入れである。

しかし、
外国人労働者の滞在は長期化して、制度と実態にギャップが大きくなりつつある。
日本の外国人受け入れはいずれ帰国することが前提で、永住者の受け入れは基本的に認めていない。

また、外国人の不法滞在は。日本で22万人ともいわれる。さらに、外国人受け入れは、犯罪の増加につながるなどの批判もあるようだが、
逆に外国人労働者は、無権利状態で過酷な労働条件下におかれたままであり、
犯罪数も、統計的には、外国人登録者数は大幅に増えている(ここ10年で65万人増加し、200万人をこえるレベルとなった。)が、あまり増加はしていない。比率的にはさがっているとの論もある。

しろうとには、どれが正しい議論なのかなかなかわからないところである。

しかし、外国人労働者を毎年10万人ずつ受け入れ、永住を認めた場合、30年目には、300万人の外国人増となり、日本としては、5兆円の収入アップ。行政サービス支出分などを減じても、3兆8000億円のプラスとなるとのことである。
これは、野村證券の試算によるもので、人口増効果により、年金・医療などの社会保障費における貢献が大きくなるため。消費税まで含めれば、もっと効果は大きくなるという。
今後ひっ迫していく年金財政上も大きい効果を出す。

ただし、いままでのように、出稼ぎ形で、たとえば、5年間で人がいれかわるとなると、30年目には、50万人の外国人増、国としてのプラスは、3兆8000億円に比べ、わずか2100億円にとどまることになる。

制度をきちんと整え、また、外国人労働者と共生できる仕組みを整えて、受け入れていくことも必要なのではないだろうか。

静岡県浜松市では、多文化共生政策が進展しているらしい。先駆者もいるわけである。

特に過疎地では、30年後、50年後の未来自身がかかっているといえるだろう。

単なる海外への仕事のアウトソーシングのみではなく、
女性のさらなる活躍とともに、外国人労働者の受け入れ、共生も、
今後の、少子高齢化、財政破綻対応策としては、必須のものになってくるだろう。

であれば、積極的、能動的に対応を進めていくべきなのでありましょう。

国が動かなければ、企業で、また、地方行政で推進していくのもよいかもしれない。

ドラッカーも昔から言っている。
「今後50年間、日本は年間35万人の移民を必要とし、労働人口の減少を防ぐためにはその倍を必要とする。」(人口問題の権威、アメリカン・エンタプライズ・インスティテュート(ワシントン)のニコラス・エーベルスタットの言葉の引用)
近々に、0.3%ずつの人口減少が始まるのであれば、まさしく、この数字は妥当であるのかもしれない。

新成人数と出生数、そして「超人口減社会」

2007年の新成人数(1986年生まれ)は、139万人とのことである。
また、2006年の出生数は、108万6000人とのことである。


新成人数よりも出生数が30万人も少ない。
これは、簡単にいうと、今後、ますます、人が減少していくだろうことを示している。

なお、
2007年の新成人数(1986年生まれ)139万人は、1987年の新成人数(1966年生まれ)136万人に次いで少ないとのことである。
また、新成人が総人口に占める割合は、1.09%で、最低とのことである(統計開始以来)。

新成人人口は、第二次ベビーブームの1973年生まれが成人に達した1994年に207万人で、総人口比は、1.66%だったが、その後、減少を続け、2006年は、143万人まで落ち込んだ。
そして、さらに、4万人減少して、139万人となっている状況。


一方、2006年の出生数108万6000人は、六年ぶりの増加である。前年比23000人増。
これに伴い、合計特殊出生率(一人の女性が一生に産むこどもの数)は、過去最低を示した去年の1.26から、1.29前後に回復する見通しとのことである。

しかし、昨年の死亡数は、109万2000人で、差し引き、6000人の人口減であることに変わりはない。

また、厚生労働省は、出生数が増えたのは例外的な現象で、2007年以後は、また、減少するとみているらしい。

年間出生数は、第二次ベビーブーム(1971-1974年、1947-1949年の団塊の世代の子供たちにあたる。)には、200万人を超えており、特に1973年には、209万人を超えていた。
現在は、その半分であり、1989-2000年には、120万人前後で推移したものの、2001年からは減少が続いている。


国立社会保障・人口問題研究所が発表した「日本の将来推計人口」の標準的な中位推計では、
5年後の2012年頃には、毎年30万人規模で人口が減りはじめる。
2035年頃には、毎年100万人規模の人口が減少する、「超人口減社会」に突入するとのことである。

100万人とは、比較的人口の少ない県の人口に相当するらしい。

恐ろしい話である。

人口減少動向 No.2

前回は、少子化の影響を少々論じてみた。
さらに、もう少々その怖さの方も勉強しておきたい。
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「2006年には、人口のピークを迎え、以後、2007年からは、日本の総人口は0.33%平均で低下していく。」

「昔は、2010年頃といわれていたと思うのだが、毎年前倒しになってきて、場合によっては、2005年がピークという説やら、2004年の1億2773万人(推計)が最大であるとの説もあるようである。」

紹介したもう一説によると、このままいくと、
「　953年後に最後の日本人が生まれる　」との計算もあるらしい。

953年後に、最後の日本人が生まれて、この人が100年生きたとしても、日本人は、おおむね、1053年後にひとりとしていなくなることになる。

しかし、年平均0.33%ずつ減じるということであると、
100÷0.33=303

すなわち303年で0人になってしまう計算だし、
そもそも、男性か女性どちらかが、0人になった時点で、アウト。

また、人口が少なくなると、日本全国の人口が疎になり、互いの距離が遠くなるわけだから、結婚の機会はさらに減る。

後半は、減少速度が加速することも考えられる。
場合によっては、300年たたずして、日本人消滅ということもありうるかもしれん。

恐ろしい話である。

皆様、こどもさんは、極力2人以上にしましょう。

また、ピータードラッカーは、「日本は少なくとも35万人以上の移民を毎年、今後50年間に渡って受け入れていかないと国力は維持できない」と指摘しているようだ。

上記0.33%の減少率を1億人にかけてみると、まさしく33万人。おおよそあてはまる数字だ。

また、家庭をもつことを奨励する制度、子供をもちつつ、特に女性が働ける仕組みなども必要。

して、国力維持のためには、さらに、ロボット産業、サイボーグ産業は隆盛になると予測されましょうか?!

いずれにせよ、温暖化とともに、人口減少対応論については、色々と検討していかねばならないようですね。
お国の検討は、大丈夫かな?!

人口減少動向 No.1

古い話で恐縮であるが、2005年9月のとある雑誌の表紙トップタイトルは、

少子高齢化の大誤解
今後10年　日本経済は復活する

であった。

少子高齢化は怖くない、
そして、「給料は下がり、消費の停滞が続き、企業業績好転は続かない」を三つの誤解ととく。

地球温暖化とともに、日本の少子高齢化を憂える私としては、久しぶりに心強い内容であったと記憶している。

「2006年には、人口のピークを迎え、以後、2007年からは、日本の総人口は0.33%平均で低下していく。」
昔は、2010年頃といわれていたと思うのだが、毎年ピークが前倒しになってきて、
場合によっては、2005年がピークという説やら、2004年の1億2773万人(推計)が最大であるとの説もあるようである。

男性の推計人口は、すでに減少に転じ、
15-64歳の生産年齢人口は、既に9年前の1996年から減っているらしい。
出生率がさらに減る中で、平均寿命は、男性78.6歳、女性85.6歳。

このままいくと、「953年後に最後の日本人が生まれる」との計算もあるらしい。
せいぜい、日本人の寿命は、残り1000年であるということになってしまう。。。
また、
上記の0.33%減少という率が続くということになると、それよりも早く、300年で日本人ゼロ。。。


上記、日本経済復活のマクロシナリオは、誤解を恐れずにまとめてしまえば、

団塊の世代が、多いにいろいろな消費活動をすることが前提であるものの、
団塊の世代が抜けると、正社員が不足し、正社員率がアップ。
また、団塊の世代が抜けることで、企業収益は向上し、・・・・。
というものであろうか。

マクロな議論であり、個人毎の格差は広がる可能性も否定できないのではあるが、明るい話でもある。


もうひとつの大きな存在意義のあるマクロ論としては、日経平均株価は、40歳代前半の人口の増減によって決まるとの説である。

これによれば、今後の40-44歳の人口は、2015年にかけて、じょじょにアップし、その後は減っていく。
従って、2015年までは、株価はあがっていくというものである。

アメリカでは、45-49歳人口とニューヨークダウが連動するとの説があり、こちらは、2010年まであがり続け、2015年、2020年、2025年と減っていき、また、2030年には少々増えるようなカーブとなっている。

お国柄により、40歳代前半と後半という差はあるものの、あながち、消費世代を考えれば、なんとなく、理解できる説でもある。

神田昌典氏のお金と英語の非常識な関係（上）の76ページにも同様の議論が掲載されていた。

こちらは、47歳が、最大の支出になるとの説につき、出生人口を47年シフトさせてグラフを書いている。
こちらであると、2005-2007年が底。
2020年にかけて上昇。
その後は、さがっていく。
但し、2013-2015年にかけて大きな深い谷がある点に留意が必要。
(47歳説でなくて、上記40歳代前半説をとれば、5年ほど前倒しになるので、2008-2010年あたりが深い谷?)

以上を総合すると、今後、2015年ないし2020年までは、株価は上昇していく。
ただし、2008-2010年(あるいは2013-2015年)に深い谷があるかもしれない。
谷とは、出生率にして、約2割程度のダウンである。

ところで、世界に目を向けてみれば、まだまだ、世界の人口は増加している。

中国の一人っ子政策はかなりしっかりしているようであるので、そのうち、こちらも増加はとまってくるだろう。
インドはさらに、人口増加中であり、そのうちには、中国を抜くことも時間の問題といわれている。
しかし、こちらも、いずれ、コントロールがきいてくるのかもしれない。

して、世界ともに、人口増加なしに、くらしていくことを考えねばならなくなる。
まずは、温暖化防止、砂漠化防止、食料の担保を望みたいところである。

年末にかけて、いろいろと忙しくなるが、
長期スパンの足下の我が家のシナリオも再考していきたいものである。

平均寿命男性78.6歳というと、あと何年生きるのかということも、勘定にいれておかんといけません。
人生も78.6歳以後は、おまけみたいなものになるのかもしれない。

とある骨の学者がいっていた。
骨から見れば、人生は30年。あとは、おまけの人生です。。。