家庭用立体テレビと超臨場感コミュニケーション

とある雑誌情報(2007.1)によると、家庭用の立体テレビは、2025～2026年あたりに登場するらしいとの技術予測がある。

しかも、眼鏡不要で、しかも、疲れないで視聴できるというから、おおいに期待したいものである。

いまでも、立体映画をみられる3D映画館もあるし、昔から、小さなものであれば、立体画像をつくれていたように思うが、大きな家庭用のテレビでみられるようになれば、これは、やはりすごい。

しかし、これに先立つこと、五年くらい前に、
「臨場感あふれる遠隔会議システム」なるものも、できるらしい。
2020年頃登場の予測である。

これにも期待したい。

遠隔、特に、異国の地との、時差を気にしてのコミュニケーション、電子会議などは、言葉の壁、文化の壁に加えて、やはり、微妙な臨場感、雰囲気というものが、伝わらず、難しいものであるが、

双方向での、リアルなコミュニケーションが可能になるとすれば、バーチャルには、場所は飛び越えることが、現実となるわけである。

さらに、2030年までまてば、言葉の壁も乗り越えることが可能となり、おおざっぱなものであれば、記憶や意図を電子的に交換することも望むのであれば可能になる。。。。SF、あるいはテレパシーの実現に一歩近づくことになる。

私はかねてより、遠いオフィスの距離感をなくす方法論として、距離の離れたオフィス同士のとある壁一面を画面とし、ネットワークとコストの制約がなければ、いつでも、その壁に相手のオフィスの状況を映しておくことがよいのではないかなと考えている。

壁に向って呼びかければ、壁の向こうの遠隔のオフィスのメンバーに呼びかけることがいつでもできる。

壁に向かい合えば、いつでも、議論もできる。。。

時差を気にしなくて良い時間帯については、異国のオフィスとも、このようにしておいてもよいかもしれない。
時差上、問題のある時間帯は、環境映像など流しておく。。。

コミュニケーションが途絶えがちなオフィス同士は、バーチャルに、すべてつながっており、いつでも、呼べば、一声かければ、届く距離にある。
これは、距離感をミニマムにしうる、とても理想的なバーチャルオフィス実現への道でもある。


人と人は、やはり、面と向って、話をして、
できれば、いっしょに、食事などもすると、コミュニケーション密度が高まるように思う。

時空をとびこえての実現方法は、単に立体画像を見られるのみの、テレビを越えてむしろ、重要な技術と思える。

プライバシーの必要な部分は、見えないようにしておけばよいし、
オフィス同士であれば、お互いに常にバーチャルにつながっているオフィスを限定すればよい。
たとえば、会議室とか、特定のオープンスペースなど。

さて、話が長くなってしまったが、現実に、いまでも、これらのコミュニケーションに関する、研究はどんどん進んでいるようである。

以下、参考まで、「超臨場感コミュニケーション」について記事を抽出、掲載しておこう。うれしいのは、五感だから、匂いまでその中に含まれていること。
まさしく、2025年までのプロジェクト。

そして、上述のように、SFっぽくなるが、立体映像技術、そして、言語変換技術、さらには、思考や記憶の交換技術までいけば、まさしく、第六感まで含むコミュニケーション技術に発展しそうな予感。
ただし、五感から六感に近いコミュニケーションを体験するには、2030年過ぎまで、自分も長生きせねばならない。笑

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超臨場感コミュニケーションとは、文字通り、まさにその場に自分がいるかのように事物を体感できるようにする、もしくは遠く離れた場所にある事物をあたかもその場にあるかのように体感できるようにするためのコミュニケーション技術の総称。
臨場感あふれる映像や音を伝える3次元画像の表示技術や立体音響技術をはじめ、実際にその映像を手で触って触感を確かめることができるようにしたり、さらに匂いを伝える技術に至るまで、五感情報の伝達を目的とした技術すべてを包括する。
　実は、個々の技術は異分野の様々な企業や研究者が個々に研究を続けてきており、すでに実現されつつある。そして、それぞれの研究成果を連携させ、実用化を推進しようという取り組みが、2007年2月から、総務省が主導する「イノベーション25」という2025年に向けた国家政策として始まっている。
さらに3月には、独立行政法人の情報通信研究機構（NICT）、関連分野の企業、有識者、総務省により、超臨場感コミュニケーションに関する産学官合同のフォーラムが設立された。
国内の電機メーカーや大学の研究室など、約140会員が協力し合い、超臨場感コミュニケーションに関する研究開発、実証実験、標準化などを積極的に推進していくことになっている。
　こうした国をあげての活動では、現在のところ、視覚と聴覚に対して働きかける立体の映像と音響の伝達が中心となっている。この背景には、すでに立体映像や音響が技術的に実現されており、一般の人々への普及だけが課題として残されているという事実がある。
テーマパークのアトラクションや、3D映画館でこうした技術が使われていたり、ノートPCでもすでに立体映像に対応したものが販売されていたりするにも関わらず、いまだ立体映像や音響は我々にとって身近なもの
とはなっていないのが現状だ。
　この立体映像・音響技術を、一般の家庭にまで普及させていくことが目標とされている。そのためには、一般家庭でも購入可能な価格帯での高精細なディスプレイが必要になると同時に、3D映像コンテンツを再生するために必要な情報を送受信できる通信環境が不可欠となる。
　現在、すでに放送が開始されている地上波デジタル放送が2011年までに切り替えを終了し、日本のテレビ放送のインフラが変わろうとしている。さらにそれに続く時代を担う放送インフラとして、立体情報を使ったテレビ、すなわち3次元放送が構想されている。日本は3D技術において世界的にみて特に進んでいるため、
日本の技術を世界の標準としていきたいという国家戦略的な構想もある。
　こうした活動が順調に進めば、10年以内には、メジャーリーグベースボールの試合を、家庭にいながらにして、現地のスタジアムにいるかのように体感できるかも知れない。もしくは、立体映像を使ったビデオ会議システムで、海外の企業との商談を進めたりすることも考えられる。
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