古い話で恐縮であるが、2005年9月のとある雑誌の表紙トップタイトルは、
少子高齢化の大誤解
今後10年 日本経済は復活する
であった。
少子高齢化は怖くない、
そして、「給料は下がり、消費の停滞が続き、企業業績好転は続かない」を三つの誤解ととく。
地球温暖化とともに、日本の少子高齢化を憂える私としては、久しぶりに心強い内容であったと記憶している。
「2006年には、人口のピークを迎え、以後、2007年からは、日本の総人口は0.33%平均で低下していく。」
昔は、2010年頃といわれていたと思うのだが、毎年ピークが前倒しになってきて、
場合によっては、2005年がピークという説やら、2004年の1億2773万人(推計)が最大であるとの説もあるようである。
男性の推計人口は、すでに減少に転じ、
15-64歳の生産年齢人口は、既に9年前の1996年から減っているらしい。
出生率がさらに減る中で、平均寿命は、男性78.6歳、女性85.6歳。
このままいくと、「953年後に最後の日本人が生まれる」との計算もあるらしい。
せいぜい、日本人の寿命は、残り1000年であるということになってしまう。。。
また、
上記の0.33%減少という率が続くということになると、それよりも早く、300年で日本人ゼロ。。。
上記、日本経済復活のマクロシナリオは、誤解を恐れずにまとめてしまえば、
団塊の世代が、多いにいろいろな消費活動をすることが前提であるものの、
団塊の世代が抜けると、正社員が不足し、正社員率がアップ。
また、団塊の世代が抜けることで、企業収益は向上し、・・・・。
というものであろうか。
マクロな議論であり、個人毎の格差は広がる可能性も否定できないのではあるが、明るい話でもある。
もうひとつの大きな存在意義のあるマクロ論としては、日経平均株価は、40歳代前半の人口の増減によって決まるとの説である。
これによれば、今後の40-44歳の人口は、2015年にかけて、じょじょにアップし、その後は減っていく。
従って、2015年までは、株価はあがっていくというものである。
アメリカでは、45-49歳人口とニューヨークダウが連動するとの説があり、こちらは、2010年まであがり続け、2015年、2020年、2025年と減っていき、また、2030年には少々増えるようなカーブとなっている。
お国柄により、40歳代前半と後半という差はあるものの、あながち、消費世代を考えれば、なんとなく、理解できる説でもある。
神田昌典氏のお金と英語の非常識な関係（上）の76ページにも同様の議論が掲載されていた。
こちらは、47歳が、最大の支出になるとの説につき、出生人口を47年シフトさせてグラフを書いている。
こちらであると、2005-2007年が底。
2020年にかけて上昇。
その後は、さがっていく。
但し、2013-2015年にかけて大きな深い谷がある点に留意が必要。
(47歳説でなくて、上記40歳代前半説をとれば、5年ほど前倒しになるので、2008-2010年あたりが深い谷?)
以上を総合すると、今後、2015年ないし2020年までは、株価は上昇していく。
ただし、2008-2010年(あるいは2013-2015年)に深い谷があるかもしれない。
谷とは、出生率にして、約2割程度のダウンである。
ところで、世界に目を向けてみれば、まだまだ、世界の人口は増加している。
中国の一人っ子政策はかなりしっかりしているようであるので、そのうち、こちらも増加はとまってくるだろう。
インドはさらに、人口増加中であり、そのうちには、中国を抜くことも時間の問題といわれている。
しかし、こちらも、いずれ、コントロールがきいてくるのかもしれない。
して、世界ともに、人口増加なしに、くらしていくことを考えねばならなくなる。
まずは、温暖化防止、砂漠化防止、食料の担保を望みたいところである。
年末にかけて、いろいろと忙しくなるが、
長期スパンの足下の我が家のシナリオも再考していきたいものである。
平均寿命男性78.6歳というと、あと何年生きるのかということも、勘定にいれておかんといけません。
人生も78.6歳以後は、おまけみたいなものになるのかもしれない。
とある骨の学者がいっていた。
骨から見れば、人生は30年。あとは、おまけの人生です。。。
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